この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。 （2011年12月 ）
尾灯 （びとう）とは、自動車・鉄道車両・自転車・船舶といった乗り物の後部にあるライトのことである。テールライト (tail light) もしくはテールランプ とも言う。
目次 1 自動車 1.1 機能 1.2 構成部品 1.3 法令 1.3.1 日本 1.3.2 欧州 1.3.3 米国 1.4 近年のLED化について 2 自転車 3 鉄道車両 4 航空機 5 船舶 6 脚注 7 関連項目
自動車
ホンダ・オデッセイのテールライト（画像はライト点灯時）
機能 自動車の尾灯は、通常テールランプと呼ばれる。テールランプは、夜間や悪天候時などに後ろを走る車に前に車が走っていることを知らせるためのもので灯火類の一種。テールランプの点灯は、ヘッドライトと連動することが義務づけられている。
ブレーキランプ（ストップランプ）と兼用の場合には、ブレーキをかけたときにより明るく（5倍の光量）点灯する。テールランプには、コーナーキューブを用いた反射板（リフレクター）が組み込まれており、後方車両のヘッドライトに照らされると光を反射して赤く光り、夜間の駐停車時など点灯していないときにも注意を促す役割を果たす。トヨタ自動車やメルセデス・ベンツなどの一部車種では、急ブレーキ時に自動的にブレーキランプを点滅させ、後続車に注意を促す機構を備えているものがある[1] 。
構成部品 点灯のための光源、電球を覆うカバー部（テールライトカバー）などで構成される。光源は通常、電球やLEDが使われる。電球は「バルブ」とも呼ばれる。日本では「バルブ」を「光源」の意味ととらえて「LEDバルブ」と表現されることがあるがLEDは厳密な意味ではバルブではない。カバーは通常ABS樹脂などのプラスチックで成形され、自動車の外装デザインの一部となる。カバー部はブレーキランプやバックランプ、方向指示器などと一体化したリヤコンビネーションランプとなっていることも多い。
法令 日本 日本の法令では、道路運送車両法に基づく保安基準により「後面の2か所に赤色の灯火をつけること」と決められている。2灯を両側に配置する場合には、車体中心より対称の位置とする必要がある。また二輪の自動車においては、尾灯を1灯とすることができる。明るさは光源（電球）が5W以上30W以下（2008年10月15日に改正。これ以前は上限のワット数指定がなかった）で、夜間300m離れた位置から視認できる照度であり、その照射光線は、他の交通の妨げないものであることとなっている。なおLEDについては道路運送車両の保安基準の細目を定める告示【2008.10.15】 別添64 尾灯の技術基準 (PDF) を参照。
従来、赤いテールライトカバーのみ許可されていたが、赤以外であっても、発光時に赤色の光を発生させることができれば適法となった。そのため、自動車のドレスアップとしてクリアテール と呼ばれる無色あるいは白色のテールライトカバーや、レンズのみ着色されているユーロテールに変更することが可能となった。当初、アフターマーケットのみであったが、自動車メーカーや自動車ディーラーでこれをオプションとして用意している場合がある。テールレンズが劣化して色が抜け、灯火の色がオレンジやピンクになると保安基準違反となる。ブレーキランプを停車時に点滅するような改造をした場合も同様に検挙の対象になる。
欧州 テールランプのほかに、欧州ではリアフォグランプの装着が義務付けられている。フォグランプの項目を参照。
米国 後部方向指示器とブレーキランプが兼用になったものが許可されており、北米生産車、さらに日本生産の北米仕様車の中にも兼用タイプの車種がある。
近年のLED化について 近年では、自動車や二輪車などの市販車のテールランプおよびストップランプのLED照明化が進んでいる。これらのタイプには、テールランプとストップランプを同じLEDで兼用するタイプと、テールランプとストップランプを別のLEDを使用するタイプとある。またトラックなどではディーラーオプションとしてのラインナップもある。中には車両のマイナーチェンジ時に照明部分だけLED化されたリヤコンビネーションランプの部品一式を購入し、マイナーチェンジ前の車両と交換するユーザーも少なくない。
実用的に優れたLEDだが、ファッション的な要素を求める傾向もあり、さらにアフターマーケットでは、LED化されたリヤコンビネーションランプなど手軽に交換できる電球型LEDが相次いで発売されている。しかし、それらの中には保安基準を満たしていないものもあり、車検非対応のものもあるので注意が必要である。なおディーラーでは「純正ではない」を理由に、車検時に純正品に戻す所もある。
他にも電気知識を持つ車両ユーザーや業者による自作品も多く、これらの自作品については、「ファッション重視」か、「車検対応で省エネ重視」かで大きく分かれているところがある。「ファッション重視」の場合は電子パーツを使用してマークの造型や点滅などのアクションをさせようとするもので、「車検対応で省エネ重視」の場合は白熱球より大幅に消費電力が減少することから電気系統の慢性的な電力不足を解消させようとするものであり、旧型車やオートバイのユーザーが行うことが多い。
なお近年製造された車両には灯火類と各種制御装置が連携しているものがあり、LEDに交換すると消費電力の変化により制御装置が正常に動作せず不具合が発生するとして、一部メーカーでは注意を呼びかけている[2] 。
自転車 「コーナーキューブ」も参照
日本においてシティサイクルなどの一般用自転車では、尾灯が取り付けられることは少ない。自転車には交通法規により赤色の反射器材か尾灯のいずれかをつければよいことになっており、一般用自転車は日本工業規格 (JIS) により反射器材であるリフレクタが装着され販売される。近年は一般用自転車には、暗くなると自動で点滅するLEDが内蔵されたリフレクタが取り付けられていることがある。
自転車用の自光式の尾灯は、ロードバイクなどのスポーツ自転車の愛好者を中心に、電池によるLEDのものが普及している。なお長距離耐久サイクリングであるブルベでは、参加に当たって自光式・不動光型の尾灯を取り付けることが決められている（点滅型は補助使用以外認められない）。
鉄道車両 鉄道においては、後続車両等に存在を示すために使われる。法律的には鉄道標識のうち後部標識 という扱いであり、最後部車両の後面に赤色灯、または赤色反射板を1個または2個取り付ける。たいていの鉄道車両では、車両背面に赤いライトが2つ付けられており、光源にLEDを採用することもある。JR東日本の651系電車・E351系電車などでは先頭車正面に設けたLED式大型表示器（列車愛称などを表示）の一部に赤色の長円形を2個表示することで尾灯を兼ねている。
貨物列車や近年の客車ジョイフルトレインでは、最後尾となる車両に自ら発光するテールライトではなく、直径20センチ程度の円形の赤色反射板を取り付けて代用することが多い。JR東海では美観上の観点から旧型客車運転の際には反転式赤色円板に反射材を貼付けたものを使用していたこともある。一方で、降雪の多い東北・北陸方面やその地方と直通する列車などには、被視認性の観点からバッテリーを内蔵した可搬式の尾灯が2つ通年で取り付けられる。この可搬式尾灯はおのおのでスイッチが独立しているため、入換時に向かって左側を点灯、右側を消灯させることにより、入換灯として機能させることもできる。
一部の私鉄では、入換中の車両において尾灯と前照灯（前部標識灯）を同時に点灯させている。
なお大手私鉄では優等列車として運転する際、正面に「通過標識灯」と呼ばれる白色灯を点灯することがある。使用目的自体は尾灯と異なるが、形状が似ているため尾灯と兼用になっていたり、デザイン上一体化していることが多い。詳細は「通過標識灯」を参照。
路面電車 路面電車においては後続車両などに存在を示すほか、自動車や歩行者に制動中であることを知らせる設備でもある。
点灯方法は事業者や車両型式によってまちまちであり、大きく分けて自動車と同じく制動中は明るく光りそれ以外は減光するケース、後部標識灯と独立してブレーキランプが設けられるケースがある。後部標識灯と独立してブレーキランプが設けられるケースでは広島電鉄3900形電車のようにハイマウントストップランプのみがブレーキと連動する方法、熊本市交通局1200形電車のように後部標識灯が赤、ブレーキランプはオレンジと異なる色で点灯する方法などがある。
航空機 機体に取り付けられる航法灯（ナビゲーションライト。航空灯あるいは位置灯とも）のひとつで、機体最後部（一般には胴体か尾翼の端）に白色の灯火を設置することが義務づけられている（ICAOのAnnexを参照）。飛行中の他機から見て、自機の進行方向を表示する物。
船舶 海上における衝突の予防のための国際規則に関する条約に基づき、日本国内（領海内）では海上衝突予防法により、夜間はできる限り船尾近くに水平範囲135度内に白色光を投光させる船尾灯を燈す事が義務付けられている。
脚注 ^ メルセデスベンツ アダプティブヘッドライト ^ 市販LEDバルブ装着についての注意事項のご案内 - 三菱自動車工業 関連項目 ウィキメディア・コモンズには、尾灯
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