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ニコン
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 ニコン本社（品川インターシティC棟） | |
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | 東証1部 7731 1949年5月16日上場 |
| 本社所在地 |  日本〒108-6290 東京都港区港南2-15-3 品川インターシティC棟 |
| 設立 | 1917年（大正6年）7月25日 （日本光学工業株式会社） |
| 業種 | 精密機器 |
| 法人番号 | 5010001008763 |
| 事業内容 | カメラ、半導体製造装置（ステッパー）、顕微鏡、双眼鏡、メガネ、など、光学機器の設計、製造 |
| 代表者 | 牛田一雄（代表取締役兼社長執行役員） 岡昌志（代表取締役兼副社長執行役員兼CFO） |
| 資本金 | 654億75百万円 |
| 発行済株式総数 | 4億0087万8921株 |
| 売上高 | 連結:7488億910円 （2017年3月期） |
| 営業利益 | 連結:509億790万円 （2017年3月期） |
| 純利益 | 連結:△71億700万円 （2017年3月期） |
| 純資産 | 連結:5226億9900万円 （2017年3月期） |
| 総資産 | 連結:9972億300万円 （2017年3月31日現在） |
| 従業員数 | 連結:25,163人 （2017年3月31日現在） |
| 決算期 | 3月31日 |
| 主要株主 | 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口） 7.58% 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） 7.53% ジェーピーモルガンチェースバンク380055 6.01% 明治安田生命保険相互会社 5.19% ステートストリートバンクアンドトラストカンパニー 4.85% （2012年3月31日現在） |
| 主要子会社 | （株）ニコンイメージングジャパン 100% |
| 関係する人物 | 長岡正男（第6代社長） 小秋元隆輝（元社長） 更田正彦（元副社長） 鶴田匡夫（元副社長） 嶋村輝郎（元社長） 苅谷道郎（元社長） 歴代イメージキャラクターの節も参照 |
| 外部リンク | 株式会社ニコン |
株式会社ニコン（英: Nikon Corporation）は、日本の光学機器メーカー。カメラ、デジタルカメラ、双眼鏡、望遠鏡、顕微鏡、ステッパー、メガネ、測定機、測量機、光学素材、ソフトウェアなど光学関連装置の大手メーカーであり、三菱グループの一員。三菱金曜会[1]及び三菱広報委員会[2]の会員企業である[3][4]。
目次
1 社名
2 社史
3 事業
3.1 カメラ
3.1.1 カメラ製品
3.1.2 レンズ製品
3.2 天体望遠鏡
3.3 双眼鏡
3.4 顕微鏡
3.5 半導体製造装置
4 子会社
5 歴代イメージキャラクター
6 提供番組（全て過去）
7 脚注・出典
8 参考文献
9 関連項目
10 外部リンク
社名
現在の社名「ニコン（Nikon）」は、元は、戦後に参入した35mmフィルムカメラの商品名ないしブランド名である（ニコンのレンジファインダーカメラ製品一覧#ニコンSシリーズを参照。後続のモデルとの区別のため現代では「ニコンI型」といわれることが多い）。アメリカ合衆国では「ナイコン」と発音されているが[5]、他では「ニコン」の発音が主流である[6]。
社史
ニコン大井製作所
1917年（大正6年）7月 - 光学兵器の国産化を目的として、東京計器製作所光学部・岩城硝子製造所の反射鏡部門を統合し、岩崎小彌太の個人出資により「日本光學工業株式會社（日本光学工業株式会社、にっぽんこうがくこうぎょう）」を設立。本社は東京計器製作所内。(直後に藤井レンズ製造所を合併)
- 12月 旧・藤井レンズの技術を承継し、民生用双眼鏡の製造を開始。
1921年（大正10年）1月 - ドイツ人技師8名を招聘し光学技術を向上させる。
1923年（大正12年） - 東京砲兵工廠が関東大震災で被災したため、以降は大日本帝国陸軍向け光学兵器の開発も多く担当する。設立当初は大日本帝国海軍系企業として、それまでは主に艦艇用光学兵器を開発していたが、ワシントン海軍軍縮条約の影響で、当時は経営不振となっていた本社の再建に繋がっている。
- 11月 - 狙撃銃用試製眼鏡（狙撃眼鏡）試作。
1930年代以降は陸軍造兵廠東京工廠（東京第一陸軍造兵廠）・東京光学機械（現・トプコン）・高千穂光学工業（現・オリンパス）・東京芝浦電気（現・東芝）・富岡光学器械製作所（後の京セラオプテック）・榎本光学精機（現・富士フイルム[7]）などとともに主に日本軍の光学兵器を開発・製造する。なかでも陸軍系の企業である東京光学とは軍需光学機器製造の双璧として「陸のトーコー・海のニッコー」とも謳われていた。
1931年（昭和6年） - 写真レンズの商標を「ニッコール」(Nikkor)と決定。
1933年（昭和8年） - 分隊長向け九三式双眼鏡開発。低コストかつ小型で優れた双眼鏡として、第二次世界大戦終戦にいたるまで陸軍主力官給双眼鏡となる。
- 九一式高射装置完成。
1938年（昭和13年）2月 - 九七式狙撃銃用九七式狙撃眼鏡制式制定。
1941年（昭和16年）5月 - 九九式狙撃銃・短狙撃銃用九九式狙撃眼鏡完成。
- 倒分像立体視式十五米二重測距儀完成、戦艦大和に搭載。
1945年（昭和20年） - 太平洋戦争終結に伴い、主として民生品の生産に転換。6×6cm判二眼レフカメラ、35mm高級カメラの製造を検討。
1946年（昭和21年） - 35mmカメラの名を「ニコン」(Nikon)と決定。後にブランド名となる。- 1946年 - 眼鏡レンズ「ポインタール」発売。
1948年（昭和23年） - 「ニコン」（後に「ニコンI」と呼ばれる）を香港に初出荷。画面サイズは24×32mmのいわゆるニホン判。
1950年（昭和25年） - 「ニコンS」を発売。ライフ誌のデビッド・ダグラス・ダンカン、ハンク・ウォーカーは、ニッコールを朝鮮戦争の取材に携行、ニューヨーク・タイムズにその優秀性を報告する。
1952年（昭和27年） - ニッコールクラブ設立。
1953年（昭和28年） - 後に多くの日本製カメラを扱うようになるジョセフ・エーレンライクが、アメリカ合衆国での販売を担当する。
1954年（昭和29年） - 実体顕微鏡SM型、レベルE型を発売。
1957年（昭和32年） - 「ニコンSP」を発売。2016年現在では「ライカM3」にならぶ名機として高い評価を得ている。
1959年（昭和34年） - ライカ判一眼レフカメラ「ニコンF」を発売。「ニコンSP」をベースに設計された、最初のプロ用一眼レフカメラ。このとき採用された「ニコンFマウント」は同社レンズの標準規格として以後使用され続けることになる。
1961年（昭和36年） - 8ミリカメラ「ニコレックス-8」を発売。
1962年（昭和37年） - 国産初の大型天体望遠鏡「91cm反射望遠鏡」を東京天文台（現国立天文台）岡山天体物理観測所に設置。フォトマスク製作用レンズ「ウルトラマイクロニッコール105mmF2.8」を発売。ラ・スピロテクニーク(La Spirotechnique)と技術提携。
1963年（昭和38年） - ラ・スピロテクニークのレンズ交換式水中カメラ、カリプソをほぼそのまま「ニコノス」として発売。
1964年（昭和39年） - 陸上自衛隊に64式7.62mm狙撃銃用の狙撃眼鏡（アメリカ製M84のコピー品）を納入。
1968年（昭和43年） - 創立50周年を記念して銀座三丁目にニコンサロンを開設。
1971年（昭和46年） - ライカ判一眼レフカメラ「ニコンF2」発売。世界初の一眼レフ用オートフォーカスレンズ「AFニッコール80mmF4.5」を試作。精密光波測距装置「MND-2」発売。
ニコンF（1959年）
ニコンF2チタン
1974年（昭和49年） - 東京天文台木曾観測所に「105cm シュミット式望遠鏡」設置。
1980年（昭和55年） - 日本初のLSI製造用ステッパー「NSR-1010G」を発売。
- ライカ判一眼レフカメラ「ニコンF3」発売。
- 「ニコンF3」を元にしたスペースシャトル用ライカ判一眼レフカメラをNASAに納入。
1982年（昭和57年） - カラービデオカメラ「S-100」を発売。ウェハ検査顕微鏡装置「OPTISTATION」（オプチステーション）発売。
1983年（昭和58年） - 35mmダイレクト電送装置「NT-1000」を発売。報道機関むけ。
1984年（昭和59年） - MO、MO再生装置の開発を発表。
1986年（昭和61年） - テレビカメラ用レンズ「TVニッコールレンズ S15×9」発売。
1987年（昭和62年） - X線ステッパー「SX-5」発売。
1988年（昭和63年） - 社名を「ニコン」(Nikon)に改称。電子スチルカメラ「QV-1000C」を発売。
- ライカ判オートフォーカス一眼レフカメラ「ニコンF4」発売。
1990年（平成2年） - タイ王国に、Nikon Thailand Co., Ltd.設立。
1992年（平成4年） - 世界初で唯一のオートフォーカス一眼レフ水中カメラ「ニコノスRS」を発売。
ニコンF801（1988年）
ニコンAC-2Eデータリンクシステム（1993年）
1995年（平成7年） - 一眼レフタイプのデジタルカメラ「ニコンデジタルスチルカメラE2/E2s」を富士フイルムと共同開発。
1996年（平成8年） - ライカ判オートフォーカス一眼レフカメラ「ニコンF5」発売。
1997年（平成9年） - コンパクトタイプのデジタルカメラ「COOLPIX 100」発売。
1999年（平成11年） - デジタル一眼レフカメラ「ニコンD1」発売。
- ニコン熊谷工場で偽装請負を強いられていた派遣労働者が自殺。のちに損害賠償請求が最高裁で確定判決。
2000年（平成12年） - オランダにNikon Holdings Europe B.V.を設立。
2001年（平成13年） - マレーシアにNikon Sdn.Bhd.を設立。
2002年（平成14年） - 中国に尼康光学儀器有限公司を設立。
2003年（平成15年） - ニコンのすべての製作所がゼロ・エミッション達成。ポーランドにNikon Polska sp.z.o.o.を設立。中国上海に尼康儀器有限公司を設立。
2004年（平成16年） - ライカ判オートフォーカス一眼レフカメラ「ニコンF6」発売。
2006年（平成18年） - デジタルカメラ事業に経営資源を集中するため、フィルムカメラ関連事業を大幅縮小。
アルジェリアで開かれた国連子供環境ポスター原画コンテストの授賞式で、ニコンは入賞者となった12歳のキューバ人少年に、賞品のカメラに米国製部品が含まれており、米国によるキューバ経済制裁に抵触するという理由で賞品を送らなかったが、のちに代替品を送ったと報じられている[8]。
2007年（平成19年） - デジタル一眼レフカメラ「D3」発売。
2008年（平成20年） - デジタル一眼レフカメラ「D700」「D3x」発売。
- 世界初の動画撮影を実現したデジタル一眼レフカメラ「D90」を発売。
2009年（平成21年） - デジタル一眼レフカメラ「D3」がドイツのiFプロダクトデザイン賞を受賞。
- デジタル一眼レフカメラ「D3s」を発売。
2010年（平成22年） - デジタル一眼レフカメラ「D7000」発売。
2011年（平成23年） - ニコン初のレンズ交換式アドバンストカメラ「Nikon 1」発売。
タイ王国のアユタヤ工場の一階部分が水害により水没し、アユタヤ工場で生産されているカメラ（D3100、D5100、D7000、D300s）が一時生産不能に。
2012年（平成24年） - デジタル一眼レフカメラ「D4」「D800」「D800E」発売。
- デジタル一眼レフカメラ「D800」「D800E」が35mmフィルムサイズに準じた撮像素子搭載のレンズ交換式デジタル一眼レフカメラにおいて世界最高となる3630万画素を達成。（2012年2月7日現在）
2013年（平成25年） - レンズ交換式アドバンストカメラ「Nikon 1 S1」発売。
2014年（平成26年） - デジタル一眼レフカメラ「D4S」、レンズ交換式アドバンストカメラ「Nikon 1 V3」発売。
- 11月25日 - 本社を新有楽町ビルから港区港南の品川インターシティに移転。2015年以降大井製作所の一部部門や関連会社も移転するほか、登記上の本店も2015年6月26日開催の定時株主総会で承認を受けた上で同日に移転した[9]。
2015年（平成27年）10月17日 - 2017年の創業100周年を記念し、本社2階にニコンの歴史・製品・技術を展示する初の施設「ニコンミュージアム」を開設[10]。
2016年（平成28年） - デジタル一眼レフカメラ「D5」「D500」「D5600」「D3400」発売。
- 社内の構造改革のため、1000名程度の希望退職者を募集すると発表[11]。
- 英国のMark Roberts Motion Control Limitedを完全子会社化
- ニコン初のアクションカメラ 「KeyMission 360」「KeyMission 170」「KeyMission 80」発売
2017年（平成29年） - 希望退職者に1143名の応募があったと発表[12]。
- 2016年夏に発売予定だったが、その後発売時期を未定としていた[13]コンパクトカメラ「DLシリーズ」の発売中止を決定[14]。
- デジタル一眼レフカメラ「D7500」「D850」発売。
- 10月30日-コンパクトデジカメの不振により、中国江蘇省の工場の操業停止を発表[15]。
- （株）黒羽ニコンを（株）栃木ニコンに吸収合併
2018年（平成30年） - 半導体製造用露光装置「FX-103S」の販売計画達成、および「D850」の世界的ヒット[16]により、2018年3月期の連結決算にて大幅な増益を達成[17]。
- レンズ交換式アドバンストカメラ「Nikon 1」シリーズの生産・販売を終了。
- デジタル一眼レフカメラ「D3500」発売。
- ニコン初の35mmフルサイズセンサー搭載のミラーレス一眼カメラ「Z 7」「Z 6」発売。
事業
ニコンのカメラ製品
事業規模としては2008年（平成20年）3月期時点でカメラなど映像事業が売上げの61%、半導体製造装置などの精機事業が同30%、光学測定器・顕微鏡などのインストルメンツ事業が同6%となっている。
カメラ
ライカ判一眼レフカメラのニコンFシリーズ、デジタル一眼レフニコンDシリーズ、コンパクトデジタルカメラCOOLPIXシリーズなどで知られる。2007年（平成19年）にはデジタル一眼レフカメラはそれまで首位だったキヤノンを抜いて国内年間シェアナンバーワンであった（BCN調べ）。
また、シャープから「液晶ビューカム」のOEM供給を受け「液晶トリム」という商品名で、Hi8ビデオカメラを発売していたこともあった。
2006年（平成18年）1月12日、フィルムカメラ部門を大幅に縮小しデジタルカメラ部門に集中することを発表した。当初、デジタルカメラの一部機種は三洋電機からのOEMによる供給であった。他にもフィルムカメラ時代からパナソニックのOEM供給が続いており、一部デジタルカメラのRAWデータのフォーマットが同社の一眼レフと互換性がないこと、USB端子が汎用ミニB端子でなく、パナソニックの社内規格であるのは、パナソニックの仕様に則っているためである。
カメラ製品
レンジファインダーを持つレンズ交換式のカメラについては
詳細は「ニコンのレンジファインダーカメラ製品一覧」を参照
銀塩フィルムを使うニコンFシリーズやAPS一眼レフカメラなどの一眼レフカメラについては
詳細は「ニコンの銀塩一眼レフカメラ製品一覧」を参照
銀塩フィルムのコンパクトカメラについては
詳細は「ニコンの銀塩コンパクトカメラ製品一覧」を参照
水中で撮影できるカメラのニコノスシリーズについては
詳細は「ニコンの全天候カメラ製品一覧」を参照
デジタル一眼レフカメラについては
詳細は「ニコンのデジタル一眼レフカメラ製品一覧」を参照
コンパクトデジタルカメラについては
詳細は「ニコン・COOLPIX」を参照
レンズ交換式アドバンストカメラについては
詳細は「ニコン・Nikon 1」を参照
フルサイズミラーレスカメラについては
詳細は「ニコン・Z」を参照
レンズ製品
詳細は「ニコンのレンズ製品一覧」を参照
天体望遠鏡
受注生産による天文台向け大型望遠鏡や周辺装置を手掛けているほか、一時期、小型で個人むけの屈折式天体望遠鏡を量産していた。
詳細は「ニコンの天体望遠鏡製品一覧」を参照
双眼鏡
天文、バードウォッチング、船舶など多分野で幅広く使われている。
実体顕微鏡ファーブルフォト（カメラ装填状態）
顕微鏡
Fマウント対応で写真撮影が可能な携帯型光学顕微鏡「ネイチャースコープ ファーブルシリーズ」。
半導体製造装置
半導体や液晶ディスプレイの製造に用いる露光装置であるステッパー（縮小投影型露光装置）を1980年（昭和55年）に日本で初めて製品化し、以後日本および世界市場で事業を行っている。2003年（平成15年）度出荷台数においては、世界シェア44%（ガートナー調べ）と首位の座を占めていたが、オランダのASMLに押され、2014年（平成26年）におけるシェアは15%である（首位ASMLのシェアは80%）[18]。紫外線を用いたi線ステッパーのほか、KrF,ArFエキシマレーザー・ステッパーやEB（電子ビーム）露光装置などの装置に強みがある。
子会社
仙台ニコン（宮城県名取市）
栃木ニコン（交換レンズ、各種光学レンズなどの製造）
栃木ニコンプレシジョン（半導体/液晶露光装置、半導体/液晶露光装置用レンズの製造）
仙台ニコン（カメラ、液晶露光装置、半導体露光装置用ユニットなどの製造）
蔵王ニコン（半導体/液晶露光装置用ユニットの製造）
那須ニコン（眼鏡レンズなど）
愛知ニコン（眼鏡レンズなど）
黒羽ニコン（顕微鏡/測定機/半導体検査装置用対物レンズ、光学部品の製造）
ニコンテック（半導体/液晶露光装置の保守サービス、中古機販売など）
ニコンシステム（カメラ、半導体装置ソフトウェアの開発保守、業務系システムの開発保守）
ニコン・トリンブル（測量機の開発、製造、販売、サービス）
ニコンイメージングジャパン（カメラなどの販売、サービス、2008年（平成20年）に「ニコンカメラ販売」から社名を変更）
ニコンインステック（顕微鏡、測定機などの販売、保守サービス）
光ガラス（光学ガラス、光学ガラスプレス部品などの製造、販売）
ニコンメガネ（メガネフレーム、メガネレンズなどの販売）
ニコンアイウェア（メガネフレーム、サングラスの開発、製造、販売、サービス）
ニコン・エシロール（エシロール眼鏡レンズと関連商品および補聴器の開発、製造、輸入、販売、流通、サービス）
ニコンエンジニアリング（レーザー微細加工装置、特殊顕微鏡などの設計、製造、販売）
ニコンビジネスサービス（福利厚生業務、資材調達業務、物流業務、知的財産関連業務）
ニコンスタッフサービス（人材派遣、業務請負）
ニコンつばさ工房（特例子会社。光学機械器具部品の加工、組立、梱包等）
ニコンビジョン（望遠鏡、双眼鏡などの開発、製造、販売、サービス）- Nikon Optical Canada Inc
- Nikon Optical UK Limited.
- Nikon Optical USA Inc.
北京尼康眼鏡有限公司（北京ニコン）
歴代イメージキャラクター
ニコン初のコンパクトカメラ「ピカイチ」の発売までは、有名タレントを起用した広告宣伝は行っていなかった。
ラトーヤ・ジャクソン（ピカイチ）
中原理恵 (ピカイチ)
三遊亭好楽(ピカイチ)
沢口靖子（ピカイチ）
月光仮面（ピカイチメイト）
松本孝美（F-401S）
山本美憂（F70）
目玉おやじ（ニコンミニ）
MAX（プロネアS・ニュービスS・COOLPIX）
片岡孝夫（現・一五代目片岡仁左衛門）（ニコンSVエクセラ）
藤木直人（COOLPIX）
松嶋菜々子（U2・COOLPIX）
木村拓哉（Dシリーズ・COOLPIX・Nikon 1 V1/J1シリーズ）
本田翼（Nikon 1 J4）
小栗旬（Dシリーズ）
提供番組（全て過去）
名作の誕生 - 1社提供番組
関口宏のサンデーモーニング - 複数社提供番組
地球発19時 - 複数社提供番組
ワイルド7 - 複数社提供番組 ほか
- 基本的にスポットCM中心。
脚注・出典
^ 三菱金曜会
^ 三菱広報委員会
^ 三菱金曜会会員会社紹介
^ 三菱広報委員会 - 会員会社紹介
^ 『明るい暗箱』p.29 によれば、アメリカ人が先入観なく「Nikon」を読むと「ナイコン」(アメリカ [ˈnaɪkɒn])となることは検討中から承知だったという。
^ 「ナイコン」と発音されている例は『僕のコダクローム』などで確認できる。
^ 旧・フジノン
^ Presidente Fidel Castro obsequia cámara fotográfica a niño cubano humillado por empresa Nikonより(スペイン語)。
^ 株式会社ニコンの本社移転に関するお知らせ,株式会社ニコン,2014年8月11日
^ 2017年に迎える創立100周年を記念し、「ニコンミュージアム」を10月17日にオープン,株式会社ニコン,2015年10月1日
^ [1]
^ 希望退職者の結果に関するお知らせ
^ デジタルカメラの発売に関するお知らせとお詫び
^ プレミアムコンパクトデジタルカメラ「DLシリーズ」発売中止のお知らせ
^ http://www.nikon.co.jp/news/2017/1030_01_j.pdf
^ 半年経っても品薄続く ニコン「D850」ヒットの背景
^ ニコン、2018年3月期の連結決算は大幅増益、一眼レフカメラ「D850」が好調
^ 勝見 明 (2014年9月20日). “シェア奪回を期すニコン 技術者ら悔しさバネに…世界最高性能製品を開発”. 2015年7月10日閲覧。
参考文献
- 『計算機屋かく戦えり』遠藤諭、アスキー出版局、1996年（ISBN-13: 978-4756106070）
- 『復刻 明るい暗箱』荒川龍彦、朝日ソノラマ、2000年（ISBN-13: 978-4257120278）
- 『ニコン (見学!日本の大企業)』 こどもくらぶ、ほるぷ出版 、2014年（ISBN-13: 978-4593586882）
関連項目
一番美しく - （1944年（昭和19年）公開の黒澤明監督の映画、当時の日本光学工業（横浜市栄区）が舞台）- ニコンようかん
- 更田正彦
- 鶴田匡夫
オダシゲ - 日本最長寿4コマ漫画家。長らくニコン社員と兼業していた。
御殿場プレミアム・アウトレット、土岐プレミアム・アウトレット、神戸三田プレミアム・アウトレット、佐野プレミアム・アウトレット - 2014年4月現在、四か所で直営アウトレット店舗展開。
外部リンク
- 公式ウェブサイト
ニコン - Facebook
ニコンちゃん (@nikon_chan) - Twitter
- 株式会社ニコン 映像カンパニー / 株式会社ニコン イメージング ジャパン
- 株式会社ニコンビジョン
- 株式会社ニコンインステック
- 株式会社ニコン・トリンブル（Trimble Navigationとの合弁）
株式会社ニコン・エシロール（エシロール・インターナショナルとの合弁）- List of Nikon compatible lenses with integrated autofocus-motor
- 『科学の眼ニコン』 - NPO法人・科学映像館Webサイトより
- 旧社名「日本光学工業」を名乗っていた1966年に企画し、東京シネマが制作した短編映画《2016年現在、上記サイト内に於いて無料公開中》。一からカメラレンズをつくりあげる様子などが紹介されている。
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三菱グループ / 三菱広報委員会
