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この項目では、千代田区一ツ橋に所在する各社を中核とする出版社系列グループについて説明しています。かつて杉並区南荻窪に所在した出版社については「一橋出版」をご覧ください。

小学館（左手前）と集英社（右奥）（2005年12月撮影^[1]）

一ツ橋グループ（ひとつばしグループ）は、日本の大手出版社である小学館と集英社を中核とする企業グループである。

概要

名称は小学館及び集英社の本社所在地である東京都千代田区一ツ橋に由来する。

小学館を創設した相賀一族が、当時学習雑誌の出版が主体であったため、娯楽雑誌部門として集英社を設立。後に小学館自身も娯楽出版事業へ参入。1953年の組織改革以降、小学館と集英社は競争原理に基づく両者の成長・発展を促すために、独立した組織として競わせているが、昭和図書などのグループ企業を通じて協力関係にある。

現在もオーナーである相賀一族の影響が強く、代表取締役などの経営責任者には同一族の人間が就任する同族経営である。

関連会社

国内

小学館
- 集英社（小学館の娯楽誌部門から独立）
  - 白泉社（集英社から独立）
  - ホーム社（集英社から分離。雑誌・書籍・コミックスの出版およびコミックスの編集）
  - 集英社サービス（集英社の営業・販売促進）
  - 千代田スタジオ(写真撮影、動画撮影、編集、スタジオ運営)
  - 集英社クリエイティブ（集英社から分離。創美社と綜合社が合併し社名変更）
  - 集英社インターナショナル（集英社から分離。）
  - 一ツ橋企画（販売データ処理・s‐bookのカスタマーサービス・集英社発行雑誌の定期購読サービス）
  - 集英社ビジネス（不動産の賃貸・管理業務、保険代理店。旧広和商事）
  - Project8 （集英社のデジタル部門から分離。集英社のWebサービスの開発・運営）
  - 集英社EP
- 小学館集英社プロダクション（キャラクターライセンス・コンテンツ制作事業、子供教室や保育施設を運営、公共施設の管理・運営業務。旧小学館プロダクション、集英社の出資により社名変更。株主は小学館・集英社・白泉社^[2]
  - 小学館ミュージック&デジタルエンタテイメント（小学館プロダクションから分離。映像コンテンツ制作、音楽出版等）
  - ポスネット（広告宣伝業)
    - ポスネット静岡
  - ミキハウス&小学館プロダクション（三起商行との合弁会社。幼児教室を運営。）
- 昭和図書（一ツ橋グループの物流会社）
  - 出版ネット＆ワークス（一ツ橋グループ以外の物流受託）
- 数理計画（一ツ橋グループのITソリューション、環境コンサルタント。）
  - インフォメーションリテラシー（ITアウトソーシング）
- 小学館パブリッシング・サービス（小学館の営業・販売促進。小学館・照林社発行雑誌の定期購読。一ツ橋図書と小学館サービスが合併し社名変更）
- 祥伝社（相賀徹夫の個人出資会社からグループ入り。）
- 照林社（医療・看護系の出版）
- 昭和ブライト（雑誌・書籍の製版・組版・DTP及び漫画データの制作。旧昭和写真製版所。株主は小学館・集英社・昭和図書）
  - 双葉写植^[3]
    - 宏和写植^[3]
- 小学館クリエイティブ(書籍の出版。三友社、表現研究所、一ツ橋美術センターが合併し社名変更)
  - アイプロダクション（デジタルコミックの企画・編集・制作、コミックスの編集・制作・発行）
  - ヒーローズ（小学館クリエイティブとフィールズとの合弁会社）
- ネットアドバンス（「知識」をテーマとした電子コンテンツ・パブリッシング）
- 小学館スクウェア（小学館の自費出版部門、小学館関係会社での写真関連業務、小学館スタジオの管理・運営）
- 小学館メディアプロモーション（小学館の雑誌・Web広告の代理店。旧一ツ橋メディア・レップ）
- 小学館イマージュ（小学館のダイレクトマーケティング部門から分離）
- 小学館ナニング（漫画単行本などの編集受託）
- 演劇出版社（2007年にグループ入り。歌舞伎雑誌・書籍の出版）
- 九段パルス（特例子会社、マッサージ業）
- 小学館不動産
  - 一ツ橋ビルマネージメント（不動産管理・賃貸業務、レンタルオフィス事業）
  - 東京航空
- 一ツ橋マネジメント（企業経営の調査、研究、有価証券の取得・管理。株主は小学館・集英社）
  - オービービー（不動産業^[4]）
  - プレジデント社（一ツ橋マネジメントが出資）
- 昭通（総合広告会社、旧昭和通信社）
- 小学館CODEX（『週刊ポスト』『女性セブン』などの雑誌・書籍・WEBメディアの編集受託）
- フォーリー株式会社（スマートフォンアプリの企画・開発、知育コンテンツの企画・開発、2017年3月にグループ入り。）
- リンクトデータ（リンクトデータ作成・活用・提携）
- 株式会社MERY（小学館とディー・エヌ・エーの共同出資会社）
- 株式会社C-POT（小学館とVOYAGE GROUPの共同出資会社）
- 尚学図書（過去に国語・英語の高等学校用教科書を発行。）
- ビズ・コミュニケーションズ・ジャパン（過去にコミックスを発行。）

海外

VIZ Media,LLC.（ビズ・メディア） - 株主は小学館40%、集英社40%、小学館集英社プロダクション20%
- VIZ Productions, LLC（ビズ・プロダクション） - ハリウッドでの映画化における企画プロデュース。「Edge of Tomorrow」「Death Note」を製作。

VIZ Media Europe,S.A.R.L.（ビズ・メディア・ヨーロッパ） - 株主は小学館、集英社、小学館集英社プロダクション
- VIZ Media Switzerland SA（VIZメディアスイス）
- AV Visionen GmbH

台湾小学館 - 教育事業会社。株主は小学館、小学館集英社プロダクション

小学館アジア - シンガポールにある小学館の東南アジアにおける事業拠点。

Shogakukan Production Holdings

その他出資会社

文化放送（小学館が17.1%の株を保有する主要株主。講談社など他出版社も出資）

CAC Holdings（小学館が16.3%の株を保有する主要株主）

ベビカム株式会社（小学館が出資、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムの持分法適用関連会社）

綜合教育センター（トーハンと小学館の共同出資会社。めばえ教室を運営。）

コミック・コミュニケーション株式会社（講談社、小学館、創業者、東宝の共同出資会社）

コンテンツワークス株式会社（講談社30%、小学館30%、富士ゼロックス30%、日本マイクロソフト10%の共同出資会社）

LINE Book Distribution（LINE52%、メディアドゥ24%、講談社、小学館の4社の合弁事業会社）

ジャパンマンガアライアンス（アニメイト、KADOKAWA、講談社、集英社、小学館の5社による合弁会社）

パス・コミュニケーションズ（小学館、キヤノンマーケティングジャパン、電通など他数社が出資）

アニメタイムズ社（エイベックス・ピクチャーズ55%、講談社、集英社、小学館など他数社が出資）

ミキハウス子育て総研（三起商行、小学館集英社プロダクション、他が出資）

ウィブックス（元小学館編集者が創業。小学館グループが出資^[5]）

脚注

^ 小学館の社屋は現在と異なる。

^ “ShoPro and Group Business”. 2017年11月3日閲覧。）

^ ^a^b昭和ブライトの関連会社 - ウェイバックマシン（2000年6月4日アーカイブ分）

^ “大崎駅近くの病院施設を取得、小学館と集英社の関連会社”. 2017年7月26日閲覧。

^ “小学館グループの出資を得てWEB+BOOK＝Webooksを設立しました。”. 2017年7月26日閲覧。

[1] 小学館の社屋は現在と異なる。

[2] “ShoPro and Group Business”. 2017年11月3日閲覧。）

[showabt-3] 昭和ブライトの関連会社 - ウェイバックマシン（2000年6月4日アーカイブ分）

[4] “大崎駅近くの病院施設を取得、小学館と集英社の関連会社”. 2017年7月26日閲覧。

[5] “小学館グループの出資を得てWEB+BOOK＝Webooksを設立しました。”. 2017年7月26日閲覧。

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