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経済史
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経済史（けいざいし、英: economic history）は、経済史学とも呼ばれ、経済学を3部門（理論、政策、歴史）に大別した場合の歴史部門に当たる。通時的に経済現象（経済活動およびその主体など）を考察する学問で、経済現象の解明に重点を置く形で歴史分析を行うものである。大学では主に経済学科、史学科等で研究されている。
一般には、フリードリッヒ・リストを先駆とするドイツ歴史学派がその起源とみなされている。
目次
1 計量経済史
2 日本における経済史研究
2.1 日本経済史
2.2 西洋経済史
2.3 アジア経済史
3 参考文献
4 関連項目
5 外部リンク
計量経済史
計量経済史（英語：cliometrics）は、計量経済学の手法を経済史の研究に応用したものであり、ダグラス・ノースらによって形成された。なお、「数量分析」と「計量（モデルを用いた）分析」とを峻別する立場からは、cliometrics と「計量経済史」を同一視することに批判も出されている。英語圏の cliometrics に関する論文で計量モデルを用いたものの比率が、近年はそれほど高くないためである。こうしたことを踏まえる論者は、cliometrics に「数量経済史」という訳語をあてているようである。
最近では比較制度分析の視点から経済史を見ることも行われている。ただしこうした見方については、史実の扱い方に問題があるといった批判も出されている。類似の立場でありながら、より歴史的分析を深めようとする立場に、アブナー・グライフらによって提起された「歴史制度分析」がある。
日本における経済史研究
日本経済史
本格的な日本経済史研究の嚆矢となったのは、1930年代における講座派と労農派による日本資本主義論争とみなされている。これはマルクス経済学に従って、当時の日本がどの歴史的段階にあるかについて争われたものである。
西洋経済史
かつてはいわゆる東京大学の大塚久雄が構築した大塚史学（比較経済史学）の影響が強く、対象も資本主義体制への移行期および産業革命期に重点が置かれていた。しかし、近年は世界システム論、ジェントルマン資本主義論、プロト工業化論、社会史（特にアナール学派）などの新たな問題提起を受けて研究視角の多様化が見られ、また対象時期も拡大し、産業革命以降、とりわけ20世紀以降に関する研究も蓄積されてきている。
アジア経済史
アジア経済史は地域的に大きく分けて、東アジア経済史と東南・南アジア経済史、そして西アジア経済史に分類できる。東アジア経済史は主に中国およびその周辺地域（朝鮮半島、モンゴル、中央アジア）を取り扱う。東南・南アジア経済史はASEAN諸国とその周辺地域を取り扱う東南アジア経済史と、インドおよびその周辺（パキスタン・バングラデシュ・ミャンマー）の地域を取り扱う南アジア経済史からなる。そして、西アジア経済史は中近東のイスラーム諸国及びイスラーム圏の北アフリカ諸国を取り扱う。
経済史の手法に従い、農業や工業といった産業別分析（特に綿工業、第一次産品産業など）、土地制度、税制などを取り扱う。西洋経済史と対照的にアジア経済史の特徴は、多くのアジア諸国が旧植民地諸国であり、現在に至るまで発展途上国としての歩みを続けていることから、国際開発論（特に開発経済学）との関係性が大きい。アジア経済史を専攻する者も国際開発論を専攻する者も、互いの分野を学習する必要性が高い。
参考文献
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青木昌彦 『比較制度分析に向けて』 新装版 瀧澤弘和・谷口和弘訳、NTT出版、2003年。- アブナー・グライフ 『比較歴史制度分析』 岡崎哲二・神取道宏監訳、NTT出版、2009年。
- ダグラス・ノース 『経済史の構造と変化』 大野一訳、日経BPクラシックス、2013年。
ジョン・ヒックス 『経済史の理論』 新保博・渡辺文夫訳、講談社〈講談社学術文庫〉、1995年。
アンガス・マディソン 『世界経済の成長史1820〜1992年 - 199カ国を対象とする分析と推計』 金森久雄監訳・政治経済研究所訳、岩波書店、2000年。
関連項目
経営史（経営学説史）- 商業史
- 貨幣史
- 貿易史
- 経済思想史
外部リンク
- 社会経済史学会
- 政治経済学・経済史学会
- 社会政策学会労働史部会
- アメリカ経済史学会
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