ミクロ経済学

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ミクロ経済学（ミクロけいざいがく、英: Microeconomics）は、マクロ経済学に並ぶ近代経済学の主要な一分野である。

経済主体の最小単位と定義する家計（消費者）、企業（生産者）、それらが経済的な取引を行う市場をその分析対象とし、世の中に存在する希少な資源の配分について研究する経済学の研究領域であり、最小単位の経済主体の行動を扱うためミクロ経済学と呼ばれる。

これとは別に個別の経済活動を集計したマクロ経済学という領域もあり、ミクロ経済学と併せて経済学の二大理論として扱われている。ただし、現代ではマクロ経済学もミクロ経済学の応用分野の一つという面が強い。ミクロ経済学は、その応用分野であるマクロ経済学、財政学、金融論、公共経済学、国際経済学、産業組織論などに対して、分析の基礎理論を提供する役割をも果たしている。

経済学者の岩田規久男はミクロ経済学の誕生がアダム・スミスの著書『国富論』（1776年）に始まるとしている^[1]。

目次

• 
  1 主要理論
  
  
  
  • 
    1.1 価格理論
    
    
    
    • 
      1.1.1 需給理論
      
    
    
    • 
      1.1.2 均衡理論
      
    
    
    • 
      1.1.3 市場構造
      
    
    
    
    
  
  
  • 
    1.2 ゲーム理論
    
  
  
  • 
    1.3 契約理論
    
  
  
  
  


• 
  2 脚注
  


• 
  3 関連項目
  
  
  
  • 
    3.1 消費者行動分析
    
  
  
  • 
    3.2 企業行動分析
    
  
  
  • 
    3.3 市場分析
    
  
  
  
  

主要理論

一般に、価格理論、ゲーム理論、契約理論の三分野がミクロ経済学の主要分野とされる^[2][3]。

価格理論

需給理論

詳細は「需要と供給」を参照

需給理論は特定の市場における需要と供給の原理について説明した理論であり、需要理論と供給理論に分けて考えることができる。

需要とは支払い能力を伴う特定の財（もの、およびサービス）を消費しようとする欲望であり、これはその財の価格などによって変動する。経済学においてはあらゆる価格帯での需要を需要表としてまとめて観察し、その価格の変動に伴う需要量の変動を曲線として示したものを需要曲線と言う。需要曲線は一般的に価格が高ければ需要量は減少し、低価格なら需要量は増大する相関関係があり、これを需要の法則と言う。（ものが安いほどよく売れる）つまり、一般に需要曲線は右下がりとなる。

一方で供給とは物財・サービスを市場に提供する活動であり、これもまた価格などによって変動する。あらゆる価格帯における供給量の変動を曲線として示すと同じように供給曲線が見られる。一部の例外を除いて、供給曲線は価格が低ければ供給量は減少し、価格が高くなれば増大するという需要曲線とは正反対の関係があり、これを供給の法則と呼ぶ。つまり、一般に供給曲線は右上がりとなる。

均衡理論

市場というメカニズムは価格を通じて需給を均衡させる。価格とは財に対して貨幣により示される相対的な価値であり、これは需要と供給の均衡によって左右される。価格は中立的である上に柔軟に市場で管理されているため、優れた資源の配分に貢献している。

価格調整の過程においては需要と供給の法則が大きく影響を与える。市場においては購買は低価格を望み、販売は高価格を望むという正反対の行動の原理が一般的に作用するため、両者の考えが一致する価格が調整されていく。その過程においては余剰と不足という二つの不均衡を想定することが可能であり、余剰とは所与の価格では供給量が需要量を超えている状態を指し、商品価値の下落を招く。不足は所与の価格では需要量が供給量を超えている状態を指し、商品価値の高騰を招く。こうして均衡された商品価値が市場の中で規定され、生産物の供給量と需要量が等しい状態に向かう。つまり、一般に財の価格と数量は需要曲線と供給曲線の交点で均衡する。その一方で、財の価格と数量は、市場における貨幣価値の自己表現という性格を併せ持つ。

市場構造

経済学的な意味での市場が持つ構造であり、競争の性質と度合いによって分類できる。効率性や有効需要、厚生などいくつかの観点から、市場構造を見極めることが一般的になっている。

完全競争は消費者と生産者がそれぞれ不特定多数でかつ財について完全な情報を持つ場合の、カルテルや不買運動などを起こさない完全な競争の元での市場構造であり、消費者は自己の効用（財から得られるメリット）を、生産者は自己の利益を、それぞれ最大限にするよう行動する条件の下では、個々の企業が価格を統制できず、需給理論に基づいた均衡的な価格が自然と導き出される。そのため企業はその均衡価格に従って生産の規模などを決定することとなる。ただしこれは非常に理論的な状況で、多くの場合は不完全競争となる。

不完全競争としては独占的競争、寡占、独占があり、独占的競争は商品の差別化により市場の一部を独占し、寡占は少数の販売者が特定の産業全体を支配し、独占では単一の販売者が特定の商品や産業を完全に支配している市場構造である。不完全競争では商品差別化や非価格競争、共謀や価格協定（カルテル）が起きやすくなり、消費者は不当に高い価格で財を購入することが多い。近年では、不完全競争の分析をゲーム理論の応用として体系的に考えることが多い。

ゲーム理論

詳細は「ゲーム理論」を参照

価格理論では経済主体は価格受容者として行動し、技術的外部性も仮定されていなかった。それに対して、ゲーム理論では各経済主体間での金銭的外部性や技術的外部性が仮定される。

契約理論

「契約理論」を参照

脚注

1. 
   ^ 岩田規久男 『経済学を学ぶ』 筑摩書房〈ちくま新書〉、1994年、171頁。
   


2. 
   ^ 菅谷拓生、「ゲーム理論 戦略的状況を分析する強力な
   ツール」、『経済セミナー』4・5 月号、pp. 35–39,、日本評論社,2014。
   


3. 
   ^ 岩崎敦「メカニズムデザインの考え方とマッチングのメカニズム」、2015年、『オペレーションズ・リサーチ: 経営の科学』60(6)、323-329。
   

関連項目

• ホモ・エコノミクス

消費者行動分析

• 消費者行動分析


• 
  希少性 - 機会費用 - 財
  


• 
  選好 - 無差別曲線 - 効用 - 限界効用 - 限界代替率
  


• 
  需要と供給 - 弾力性 - 消費者余剰 - 生産者余剰
  


• 
  裁定取引 - 期待効用関数
  

企業行動分析

• 
  費用 - 費用曲線 - 生産関数
  


• 
  規模の経済 - 完全競争 - 利潤最大化 - 独占
  

市場分析

• 
  市場の失敗 - 公共財 - 外部性
  


• 
  パレート効率性 - 社会的便益 - 社会的費用
  


• 
  一般均衡 - 部分均衡 - ゲーム理論
  


• 不完全情報

表 話 編 歴 ミクロ経済学 主要項目 集計問題（英語版） 予算集合（英語版） 消費者選択（英語版） コンベクシティ（英語版） 費用便益分析 死荷重損失（英語版） 分配（英語版） 複占 均衡 不足（英語版） 余剰（英語版） 規模の経済 範囲の経済 弾力性 交換 期待効用 外部性 企業 一般均衡 家族 情報 異時的選択 限界費用 市場の失敗 市場構造 独占 買手独占 寡占 機会費用 選好 価格 生産 利益 公共財 危険 希少性 社会選択理論 埋没費用 需要と供給 経済的余剰 消費者余剰 不確実性 効用 厚生 関連項目 行動 経営 コンピュータ 決定理論 計量経済学 実験 ゲーム理論 産業組織論 数理経済学 マクロ経済学のミクロ的基礎 企業 オペレーションズ・リサーチ 最適化

表 話 編 歴 経済学 区分 理論経済学 実証経済学 応用経済学 ミクロ経済学 集計問題（英語版） 予算集合（英語版） 消費者選択（英語版） コンベクシティ（英語版） 費用便益分析 死荷重損失（英語版） 分配（英語版） 複占 均衡 不足（英語版） 余剰（英語版） 規模の経済 範囲の経済 弾力性 期待効用 外部性 一般均衡 無差別曲線 異時点間選択（英語版） 限界費用 市場の失敗 市場構造 独占 買い手独占（英語版） ノンコンベクシティ（英語版） 寡占 機会費用 選好 生産集合（英語版） 利潤 公共財 規模に関する収穫（英語版） 危険回避 希少性 シュリンクフレーション 社会選択理論 埋没費用 需要と供給 企業理論（英語版） 取引 不確実性 効用 ミクロ経済学に関する書籍（英語版） マクロ経済学 適応的期待（英語版） 総需要 国際収支統計 景気循環 設備稼働率（英語版） 資産逃避（英語版） 中央銀行 消費者信頼感（英語版） 通貨 需要ショック 動学的確率的一般均衡（英語版） 経済成長 経済指標（英語版） 有効需要 ケインズの一般理論 不況・恐慌（世界恐慌） ハイパーインフレーション インフレーション 利子 投資 IS-LM分析 ミクロ的基礎づけ（英語版） 金融政策 貨幣 NAIRU 国民経済計算 購買力平価説 利潤率 合理的期待（英語版） 景気後退 貯蓄（英語版） スタグフレーション 供給ショック 失業 マクロ経済学に関する書籍（英語版） 応用分野 農業 人口 開発 教育 環境 金融 医療 産業 国際 労働 法 天然資源経済学（英語版） 公共 都市 厚生 方法論 行動経済学 神経経済学 計量経済学 実験経済学 経済史 数理経済学 計算機経済学（英語版） 計量経済学に関する重要書籍（英語版） 経済思想 主流経済学 異端経済学 古代の経済思想（英語版） オーストリア学派 シカゴ学派 古典派経済学 フェミニスト経済学（英語版） グリーン経済 制度派経済学 ケインズ経済学 マルクス経済学 新古典派経済学 ポストケインズ派経済学 経済思想の学派（英語版） 著名な経済学者 および経済学における思想家 ケネス・アロー ゲイリー・ベッカー フランシス・イシドロ・エッジワース ミルトン・フリードマン ラグナル・フリッシュ フリードリヒ・ハイエク ハロルド・ホテリング ジョン・メイナード・ケインズ チャリング・クープマンス ポール・クルーグマン ロバート・ルーカス ヤコブ・マルシャック アルフレッド・マーシャル カール・マルクス ジョン・フォン・ノイマン ヴィルフレド・パレート デヴィッド・リカード ポール・サミュエルソン ヨーゼフ・シュンペーター アマルティア・セン ハーバート・サイモン アダム・スミス ロバート・ソロー レオン・ワルラス その他の経済学者 経済学者の一覧 日本の経済学者の一覧 国際機関 アジア太平洋経済協力 経済協力機構 欧州自由貿易連合 国際通貨基金 経済協力開発機構 世界銀行 世界貿易機関 カテゴリー インデックス 索引 概要 重要書籍 経済学のポータル

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