シーメンス

この項目では、企業について説明しています。その他の用法については「ジーメンス (曖昧さ回避)」をご覧ください。

シーメンス
Siemens AG

ミュンヘンの本社 （旧ルートヴィヒ・フェルディナント宮殿）
種類	株式会社
市場情報	FWE SIE
本社所在地	ドイツ バイエルン州ミュンヘン・ベルリン
設立	1847年
業種	製造業
事業内容	鉄道車両用インバータ・情報通信機器等の製造・販売等
代表者	Peter Löscher（会長兼CEO）
資本金	31,530 Million Euro
売上高	73,515 Million Euro
営業利益	9,242 Million Euro
純利益	6,321 Million Euro
総資産	104,243 Million Euro
従業員数	360,000人
決算期	2011年度（連結）[1]
外部リンク	公式ウェブサイト
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シーメンス (Siemens AG) は、ドイツのバイエルン州ミュンヘンに本社を置く多国籍企業。もともと電信、電車、電子機器の製造会社から発展し、現在では情報通信、電力関連、交通、医療、防衛、生産設備、家電製品等の分野で製造、およびシステム・ソリューション事業を幅広く手がける複合企業である。フランクフルト証券取引所上場企業 (FWB: SIE)。2006年の連結売上高は873億ユーロ、連結純利益は303億ユーロ。

1847年12月12日に、ヴェルナー・フォン・ジーメンスによってベルリンに創業された電信機製造会社、ジーメンス・ウント・ハルスケに端を発する。後にジーメンス・ハルスケ電車会社に発展し、世界で最初の電車を製造し、1881年に営業運転を開始した。20世紀初頭、ゼネラル・エレクトリックを相手にAEGの支配権を争う格好となり、AEGと関係を深めた。

かつてはリオ・ティントが代表的な株主であったが、現在はミューチュアル・ファンドのバンガード・グループ、マイケル・カレンが2001年に立ち上げたソブリン・ウエルス・ファンドのNew Zealand Superannuation Fundである。

社名のドイツ語標準発音は [ˈziːməns]^[2]であり、カタカナ転写すれば「ジーメンス」、より厳密には「ズィーメンス」となるが、日本法人は「シーメンス」の表記を使用している。なおドイツ語圏南部では[ˈsiːməns], 英語では[ˈsiːmənz]と発音される。

目次

• 
  1 製品
  


• 
  2 国際展開
  
  
  
  • 
    2.1 日本における事業展開（戦前）
    
  
  
  
  


• 
  3 日本法人
  


• 
  4 脚注
  


• 
  5 関連項目
  
  
  
  • 
    5.1 関連企業
    
  
  
  • 
    5.2 シーメンスが関わった鉄道車両
    
  
  
  • 
    5.3 国際決済機関
    
  
  
  
  


• 
  6 外部リンク
  

製品

「シーメンス・モビリティ」も参照

ベルリンのドイツ技術博物館内で保存されている、世界初の電気鉄道車両

現在では情報通信、電力関連、交通・運輸、医療、防衛、生産設備、家電製品等の分野での製造およびシステム・ソリューション事業などでその名が知られており、特に鉄道車両のVVVFインバーターやMRI装置、補聴器などで大きく市場を占有している。

総合鉄道関連メーカーとしては、業界3位であったアドトランツがボンバルディア傘下となったため、シーメンスがボンバルディア、アルストムと並ぶ「ビッグスリー」の一つとなっており、世界の鉄道車両製造では約2割強のシェアを有する。

AEGとの合弁会社Kraftwerk Unionは西ドイツの原子炉について、ほぼ全ての製造に関わった。

2005年に携帯電話端末事業を中華民国の明基電通 (BenQ) に売却しているが、現在は「BenQ Siemens」ブランドで商品を発売するなど提携関係を継続している。また、日本法人が手掛けた医療搬送機器事業は2006年7月神鋼電機に事業譲渡、神鋼電機が自社の病院搬送システム事業と統合、「S&Sエンジニアリング」を設立し事業継続している。

2016年時点でモノのインターネット (IoT) にも注力しており、ドイツの政策でもある「インダストリー4.0」にも参加している。IoT分野向けにシーメンスはデータ分析基盤「Sinalytics（シナリティクス）」を開発しつつ、 IoT分野における主導権獲得と自社規格の国際標準化を狙い、独SAPや米IBMなどの大手IT企業との提携を相次いで発表し、影響力を拡大させている^{[3][4][5][6][7][8][9]}。

2017年4月11日には、鉄道事業（車両製造部門と信号部門）において、ボンバルディアとの統合を検討している^[10]。

国際展開

国際的展開は大部分がドイツ銀行を通して行われた。

日本における事業展開（戦前）

1861年、ドイツ外交使節が徳川将軍家へシーメンス製電信機を献上し、ここに初めてシーメンス製品が日本に持ち込まれた。

1887年にはシーメンス東京事務所が開設され、以降、シーメンス社の製品は広く日本に浸透することになる。19世紀の主な納入実績には、足尾銅山への電力輸送設備設置、九州鉄道へのモールス電信機据付、京都水利事務所など多数の発電機供給、江ノ島電気鉄道株式会社への発電機を含む電車制御機および電車設備一式の供給、小石川の陸軍砲兵工廠への発電機供給、などがある。

1901年にはシーメンス・ウント・ハルスケ日本支社が創立された。

その後も発電・通信設備を中心とした製品供給が続き、八幡製鐵所、小野田セメント、伊勢電気鉄道、古河家日光発電所、曽木電気（のちの日本窒素肥料）などへ発電設備を供給した。また、逓信省へ、電話関係機器の多量かつ連続的な供給を行った。

軍需関係では、陸軍へ口径60センチシーメンス式探照灯、シーメンス・レントゲン装置、各種無線電信機、海軍へ無線装置・信号装置・操舵制御装置等を納入した。1914年には海軍省の注文で千葉県船橋に80 - 100キロワットテレフンケン式無線電信局を建築したが、この無線電信局の納入をめぐるリベートが、「シーメンス事件」として政界を揺るがす事件に発展した。

第一次世界大戦中は日独が交戦状態に入ったため営業を停止したが、1920年頃から営業を再開した。1923年には古河電気工業と合弁して富士電機製造株式会社を設立、1925年には電話部門を富士電機に譲渡した。

その後も、日本全国の都市水道局へのシーメンス量水器の納入、逓信省への東京大阪間電話ケーブルに依る高周波多重式搬送電話装置の供給などが続いた。関東大震災後には、シーメンスの電話交換機が各都市の官庁、ビル・商社に多数設置された。

1929年には、大連逓信局に軽量物搬送装置を供給。以降、1936年に満州国電信電話会社がシーメンス式ベルトコンベアを採用するなど、日本、台湾、満洲の電信局・郵便局のほとんどがこの様式を採用することとなる。

1931年には八幡市水道局にシーメンス製オゾン浄水装置が納入された。1932年には日本活動写真株式会社にトーキー設備40台を納入、以降全国各地の映画館にトーキー映写装置を販売することになる。

1932年、上野帝国図書館は日本最初のシーメンス式自動書類複写機を採用した。1936年には大阪市にも採用された。

満洲事変以降、富士電機は探照燈・特殊電気機器・船舶航空器材など軍需兵器関係の製作に力を入れることになり、シーメンスから専門技師を招致するなどして、シーメンス関連企業が設計製作を行なっていたその種の装置の国産化に努めた。

1938年頃から、アルミニウム工場が日本国内、満洲、朝鮮の各地に建設・増設されたが、シーメンス社はその設備・資材供給で多忙を極めることとなった。発電設備関係では、1939年、満洲国各地、鴨緑江水電株式会社などに、相次いで大型発電設備を供給した。

1941年、ドイツとソビエト連邦が交戦状態に入り、シベリア鉄道経由での貨物輸送が不可能になった。続く日米開戦により、東京シーメンスはほとんど全部の製品を国産化することとなった。この時期の納入実績としては、シーメンス水素電解槽の住友電気工業、日本カーバイド工業、鐘淵紡績等への供給、逓信省への大型短波放送設備の納入などがある。戦争が続く中で、資材の獲得が困難となり、戦時中は保守業務が中心となった。

（以上は、百溪禄郎太編「日本におけるシーメンスの事業とその経歴」による）

日本法人

シーメンス株式会社
Siemens K.K.

本社・ゲートシティ大崎ウエストタワー（右）
種類	株式会社
本社所在地	日本 〒141-8641 東京都品川区大崎1丁目11番1号 ゲートシティ大崎ウエストタワー
設立	2001年12月20日
業種	電気機器
法人番号	6011001043766
事業内容	鉄道車両・情報通信機器等の製造・販売等
代表者	代表取締役社長兼CEO 藤田研一
資本金	43億3600万円（2018年9月30日現在）[11]
決算期	9月30日
外部リンク	日本ウェブサイト
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日本国内のグループ企業

分野	社名	本社所在地
製造	シーメンスPLMソフトウェア・コンピューテイショナル・ダイナミックス株式会社	神奈川県横浜市港北区新横浜2-3-12 新横浜スクエアビル16F
	メンター・グラフィックス・ジャパン株式会社	東京都品川区北品川4-7-35 御殿山トラストタワー
医療	シーメンスヘルスケア株式会社	東京都品川区大崎1-11-1 ゲートシティ大崎ウエストタワー
	シーメンスヘルスケア・ダイアグノスティクス株式会社
	株式会社アクロラド	沖縄県うるま市州崎13番地23

脚注

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1. 
   ^ “Creating sustainable cities Annual Report 2011” (PDF) (プレスリリース), シーメンス, (2011年9月30日), http://www.siemens.com/investor/pool/en/investor_relations/siemens_ar_2011.pdf 
   


2. 
   ^ Das Aussprachewörterbuch (6 ed.). Duden. p. 725. ISBN 978-3-411-04066-7. 
   


3. 
   ^ 週刊東洋経済編集部 (2013年7月31日). “GE、シーメンスVS日立製作所”. 東洋経済オンライン. 東洋経済新報社. 2015年12月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年4月13日閲覧。
   


4. 
   ^ “大手製造業の社内体制変革に注目――GE、シーメンス、日立”. お金のコラム. みずほ証券 (2016年4月28日). 2016年12月20日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年4月13日閲覧。
   


5. 
   ^ “独シーメンスの「Sinalytics」は、どのようにインダストリー4.0を実現するのか”. ビジネス＋IT. SBクリエイティブ (2016年6月7日). 2016年6月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年4月13日閲覧。
   


6. 
   ^ “独ＳＡＰ、提携加速 アップルやシーメンスなど ＩｏＴにらみ変革急ぐ”. 日本経済新聞. 朝刊 (日本経済新聞社). (2016年8月16日). オリジナルの2016年12月13日時点によるアーカイブ。. http://archive.is/2016.12.13-200849/http://www.nikkei.com/article/DGKKZO06098950V10C16A8FFB000/ 2017年4月13日閲覧。 
   


7. 
   ^ “シーメンス島田専務、SAP馬場氏、長島社長鼎談、インダストリー4.0にどう備えるべきか”. ビジネス＋IT. SBクリエイティブ (2016年3月30日). 2016年4月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年4月13日閲覧。
   


8. 
   ^ 末岡洋子 (2015年5月25日). “SAPの壮大なIoT戦略--センサからERP、そしてビジネスネットワークまで”. ZDNet Japan. オリジナルの2015年5月25日時点によるアーカイブ。. http://web.archive.org/web/20150525231531/http://japan.zdnet.com/article/35064800/ 2017年4月13日閲覧。 
   


9. 
   ^ 加藤貴行 (2016年12月8日). “独シーメンス、ＩｏＴで米ＩＢＭ「ワトソン」と連携”. 日本経済新聞. 電子版 (日本経済新聞社). オリジナルの2016年12月13日時点によるアーカイブ。. http://archive.is/2016.12.13-175710/http://www.nikkei.com/article/DGXLASGN07H28_X01C16A2000000/ 2017年4月13日閲覧。 
   


10. 
    ^ 深尾幸生 (2017年4月11日). “独シーメンスと加ボンバルディア、鉄道事業統合か　米報道”. 日本経済新聞. 電子版 (日本経済新聞社). オリジナルの2017年4月12日時点によるアーカイブ。. http://archive.is/2017.04.12-025547/http://www.nikkei.com/article/DGXLASGM11H7E_R10C17A4000000/ 2017年4月13日閲覧。 
    


11. 
    ^ 第19期決算公告、2019年（平成31年）1月22日付「官報」（号外第12号）90頁。
    

関連項目

• フォーミュラ1


• マルチメディアカード


• Siemens Dispolok


• 
  ジョン・ラーベ - 元中国支社総責任者

関連企業

筆頭はドイツ銀行。以下はOEM先など。

• マクラーレン


• 安川電機


• 富士電機


• 富士通


• 日本電気


• 三菱電機


• 持田製薬


• 
  レアル・マドリード（ユニフォームスポンサー：2006/07年シーズンは「BenQ Siemens」）


• 明基電通


• 
  インフィニオン・テクノロジーズ
  
  • キマンダ
  
  


• 
  エプコス（現・TDKグループ）


• テレフンケン


• SAP


• 
  S&Sエンジニアリング（神鋼電機全額出資会社：2006/07年設立）

シーメンスが関わった鉄道車両

• ユーロスプリンター


• ベクトロン


• トランスラピッド


• ICE


• デジロ


• バンコク・メトロ


• バンコク・スカイトレイン


• エアポート・レール・リンク


• JR東日本E501系


• E2系新幹線


• 国鉄ED57形


• 京急2100形


• 京急新1000形


• 江之島電氣鐵道1形


• 尾西鉄道EL1形


• 広島電鉄5000形


• 上信電気鉄道デハ1形・サハニ1形


• 上信電気鉄道デキ1形


• 東京都交通局E5000形

国際決済機関

• クリアストリーム

外部リンク

ウィキメディア・コモンズには、シーメンスに関連するカテゴリがあります。

• 公式ウェブサイト


• 
  シーメンス (@siemens) - Twitter
  


• 
  シーメンス - Facebook
  


• 
  図書館にあるシーメンスに関係する蔵書一覧 - WorldCatカタログ

表 話 編 歴 DAX 30 構成銘柄（2018年9月24日入替時点）   → MDAX 60 1 SAP（SAP） 2 シーメンス（SIE） 3 アリアンツ（ALV） 4 BASF（BAS） 5 バイエル（BAYN） 6 ダイムラー（DAI） 7 ドイツテレコム（DTE） 8 アディダス（ADS） 9 リンデ（LIN） 10 ドイツポスト（DPW） 11 ミュンヘン再保険（MUV2） 12 フォルクスワーゲン（VOW3） 13 BMW（BMW） 14 フレゼニウス（FRE） 15 インフィニオン・テクノロジーズ（IFX） 16 ドイツ取引所（DB11） 17 ワイヤーカード（WDI） 18 ヴォノヴィア（VNA） 19 ドイツ銀行（DBK） 20 E.ON（EOAN） 21 フレゼニウス・メディカルケア（FME） 22 ヘンケル（HEN3） 23 コンチネンタル（CON） 24 コベストロ（1COV） 25 RWE（RWE） 26 メルク（MRK） 27 ルフトハンザドイツ航空（LHA） 28 ハイデルベルグセメント（HEI） 29 ティッセンクルップ（TKA） 30 バイヤスドルフ（BEI） 銘柄入替日時点でのウェイト順 緑字は2018年9月24日入替銘柄

表 話 編 歴 ユーロ・ストックス 50 構成銘柄（2018年9月24日入替時点） 1 トタル (FP) 2 SAP (SAP) 3 シーメンス (SIE) 4 サノフィ (SAN) 5 アリアンツ (ALV) 6 LVMH (MC) 7 BASF (BAS) 8 サンタンデール銀行 (SAN) 9 ユニリーバN.V. (UNA) 10 バイエル (BAYN) 11 ASMLホールディング (ASML) 12 アンハイザー・ブッシュ・インベブ (ABI) 13 BNPパリバ (BNP) 14 エアバス (AIR) 15 ダイムラー (DAI) 16 ロレアル (OR) 17 アクサ (CS) 18 エア・リキード (AI) 19 ヴァンシ (DG) 20 INGグループ (INGA) 21 ドイツテレコム (DTE) 22 ダノン (BN) 23 サフラン (SAF) 24 Eni (ENI) 25 インテーザ・サンパオロ (ISP) 26 シュナイダーエレクトリック (SU) 27 イベルドローラ (IBE) 28 アディダス (ADS) 29 ビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行 (BBVA) 30 フィリップス (PHIA) 31 リンデ (LIN) 32 エネル (ENEL) 33 アマデウスITグループ (AMS) 34 ケリング (KER) 35 テレフォニカ (TEF) 36 ドイツポスト (DPW) 37 ソシエテ・ジェネラル (GLE) 38 インディテックス (ITX) 39 ミュンヘン再保険 (MUV2) 40 フォルクスワーゲン (VOW3) 41 Orange (ORA) 42 BMW (BMW) 43 エシロールルックスオティカ (EL) 44 ノキア (NOKIA) 45 フレゼニウス (FRE) 46 アホールド・デレーズ (AD) 47 ユニボール・ロダムコ (UL) 48 CRH (CRG) 49 エンジー (ENGI) 50 ヴィヴェンディ (VIV) 銘柄入替日時点でのウェイト順 緑字は2018年9月24日入替銘柄

表 話 編 歴 ストックス 600 構成銘柄（2018年12月24日入替時点、上位225銘柄） 1 ネスレ（NESN） 2 ノバルティス（NOVN） 3 エフ・ホフマン・ラ・ロシュ（ROG） 4 HSBCホールディングス（HSBA） 5 トタル（FP） 6 ロイヤル・ダッチ・シェル クラスA（RDSA） 7 BP（BP） 8 SAP（SAP） 9 サノフィ（SAN） 10 シーメンス（SIE） 11 グラクソ・スミスクライン（GSK） 12 アストラゼネカ（AZN） 13 ディアジオ（DGE） 14 リンデ（LIN） 15 アリアンツ（ALV） 16 ユニリーバN.V.（UNA） 17 ノボノルディスク クラスB（NOVOB） 18 LVMH（MC） 19 ブリティッシュ・アメリカン・タバコ（BATS） 20 サンタンデール銀行（SAN） 21 ASMLホールディング（ASML） 22 バイエル（BAYN） 23 BASF（BAS） 24 ユニリーバPLC（ULVR） 25 レキットベンキーザー・グループ（RB） 26 アンハイザー・ブッシュ・インベブ（ABI） 27 ロレアル（OR） 28 ドイツテレコム（DTE） 29 エアバス（AIR） 30 リオ・ティント（RIO） 31 ボーダフォン・グループ（VOD） 32 エア・リキード（AI） 33 BNPパリバ（BNP） 34 ダイムラー（DAI） 35 イベルドローラ（IBE） 36 UBSグループ（UBSG） 37 ロイズ・バンキング・グループ（LLOY） 38 エネル（ENEL） 39 ダノン（BN） 40 ヴァンシ（DG） 41 プルーデンシャル（PRU） 42 アクサ（CS） 43 BHPビリトン（BLT） 44 チューリッヒ保険グループ（ZURN） 45 グレンコア（GLEN） 46 サフラン（SAF） 47 INGグループ（INGA） 48 レレックス・グループ（REL） 49 Eni（ENI） 50 テレフォニカ（TEF） 51 エシロールルックスオティカ（EL） 52 インテーザ・サンパオロ（ISP） 53 シュナイダーエレクトリック（SU） 54 アディダス（ADS） 55 ビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行（BBVA） 56 ABB（ABBN） 57 ナショナル・グリッド（NG） 58 ケリング（KER） 59 ペルノ・リカール（RI） 60 フィリップス（PHIA） 61 Orange（ORA） 62 コンパス・グループ（CPG） 63 リシュモン（CFR） 64 ノキア（NOKIA） 65 ミュンヘン再保険（MUV2） 66 バークレイズ（BARC） 67 アホールド・デレーズ（AD） 68 アマデウスITグループ（AMS） 69 フォルクスワーゲン（VOW3） 70 インディテックス（ITX） 71 インペリアル・ブランズ（IMB） 72 BTグループ（BTA） 73 スイス・リー（SREN） 74 ドイツポスト（DPW） 75 ノルデア銀行（NDA） 76 エンジー（ENGI） 77 BMW（BMW） 78 クレディ・スイス・グループ（CSGN） 79 ソシエテ・ジェネラル（GLE） 80 エリクソン クラスB（ERIC B） 81 テスコ（TSCO） 82 レプソル（REP） 83 ウニクレディト（UCG） 84 ヴィヴェンディ（VIV） 85 エクイノール（EQNR） 86 ドイツ取引所（DB11） 87 ヴォノヴィア（VNA） 88 ゼネラリ保険（G） 89 E.ON（EOAN） 90 インフィニオン・テクノロジーズ（IFX） 91 ユニボール・ロダムコ（UL） 92 サンポ（SAMPO） 93 CRH（CRG） 94 エクスペリアン（EXPN） 95 ハイネケン（HEIA） 96 ボルボ クラスB（VOLV B） 97 スタンダードチャータード銀行（STAN） 98 アングロ・アメリカン（AAL） 99 スウェドバンク クラスA（SWED A） 100 フレゼニウス（FRE） 101 アクゾノーベル（AKZA） 102 ヘンケル（HEN3） 103 ラファージュホルシム（LHN） 104 ロールス・ロイス・ホールディングス（RR） 105 ロンザグループ（LONN） 106 コネ（KNEBV） 107 インベストール クラスB（INVE B） 108 BAEシステムズ（BA） 109 アビバ（AV） 110 ジボダン（GIVN） 111 サンゴバン（SGO） 112 アッサ・アブロイ クラスB（ASSA B） 113 ミシュラン（ML） 114 リーガル&ジェネラル・グループ（LGEN） 115 ワイヤーカード（WDI） 116 KBCグループ（KBC） 117 キャップジェミニ（CAP） 118 フィアット・クライスラー・オートモービルズ（FCA） 119 スベンスカ・ハンデルスバンケン クラスA（SHB A） 120 スミス・アンド・ネフュー（SN） 121 エルメス・インターナショナル（RMS） 122 ロンドン証券取引所グループ（LSE） 123 ダッソー・システムズ（DSY） 124 ヴェスタス・ウィンド・システムズ（VWS） 125 ドイチェ・ヴォーネン（DWNI） 126 エシティ クラスB（ESSITY B） 127 ヴォルタース・クルーワー（WKL） 128 ドイツ銀行（DBK） 129 スカンジナビスカ・エンスキルダ・バンケン クラスA（SEB A） 130 サンドビック（SAND） 131 コンチネンタル（CON） 132 ケリー・グループ（KRZ） 133 アトラスコプコ クラスA（ATCO A） 134 ルグラン（LR） 135 DSM（DSM） 136 シーカ（SIK） 137 DNB（DNB） 138 ファーガソン（FERG） 139 スコティッシュ・アンド・サザン・エナジー（SSE） 140 ギーベリッツ（GEBN） 141 ダンスケ銀行（DANSKE） 142 フレゼニウス・メディカルケア（FME） 143 WPP（WPP） 144 メルク（MRK） 145 クレディ・アグリコル（ACA） 146 アルセロール・ミッタル（MT） 147 NNグループ（NN） 148 UPM（UPM） 149 パートナーズ・グループ・ホールディング（PGHN） 150 テレノール（TEL） 151 ルノー（RNO） 152 カイシャバンク（CABK） 153 スイス・ライフ・ホールディング（SLHN） 154 テリア・カンパニー（TELIA） 155 フェラーリ（RACE） 156 パブリシス・グループ（PUB） 157 DSV（DSV） 158 ヘキサゴン クラスB（HEXA B） 159 タレス（HO） 160 グループPSA（UG） 161 スイスコム（SCMN） 162 ロイヤルバンク・オブ・スコットランド（RBS） 163 RWE（RWE） 164 ヴェオリア・エンバイロメント（VIE） 165 エルステッド（ORSTED） 166 SGS（SGSN） 167 H&M クラスB（HM B） 168 AENA（AENA） 169 カールスバーグ クラスB（CARL B） 170 ABNアムロ・グループ（ABN） 171 ネステ（NESTE） 172 コロプラスト クラスB（COLO B） 173 UCB（UCB） 174 バイヤスドルフ（BEI） 175 ウィットブレッド（WTB） 176 KPN（KPN） 177 ACS（ACS） 178 ブイグ（EN） 179 アシュテッド・グループ（AHT） 180 インターコンチネンタルホテルズグループ（IHG） 181 カルフール（CA） 182 ジェンマブ（GEN） 183 バンズル（BNZL） 184 スナム（SRG） 185 フェロビアル（FER） 186 インターテック・グループ（ITRK） 187 レッド・エレクトリカ・デ・エスパーニャ（REE） 188 インフォーマ（INF） 189 ノボザイムズ クラスB（NZYM B） 190 セントリカ（CNA） 191 メルローズ・インダストリーズ（MRO） 192 エルステ・グループ・バンク（EBS） 193 アソシエイテッド・ブリティッシュ・フーズ（ABF） 194 フォータム（FUM1V） 195 アトランティア（ATL） 196 マリンハーベスト（MHG） 197 MTUエアロ・エンジンズ（MTX） 198 ポルシェ・オートモーティブ・ホールディング（PAH3） 199 PKOバンク・ポルスキ（PKO） 200 ピアソン（PSON） 201 シムライズ（SY1） 202 ハイデルベルグセメント（HEI） 203 クリスチャン・ハンセン・ホールディングス（CHR） 204 テクニップFMC（FTI） 205 STマイクロエレクトロニクス（STM） 206 テレパフォーマンス（TEP） 207 バーバリー・グループ（BRBY） 208 CNHインダストリアル（CNHI） 209 スウォッチ・グループ 無記名株（UHR） 210 Naturgy（NAGY） 211 EDP（EDP） 212 ソノヴァ・ホールディング（SOON） 213 A.P. モラー・マースク クラスB（MAERSK B） 214 ソデクソ（SW） 215 エデンレッド（EDEN） 216 PKNオーレン（PKN） 217 アジアス（AGS） 218 ティッセンクルップ（TKA） 219 アコー（AC） 220 ハイネケン・ホールディング（HEIO） 221 エイゴン（AGN） 222 コベストロ（1COV） 223 セージ・グループ（SGE） 224 スタンダード・ライフ・アバディーン（SLA） 225 テルナ（TRN） 銘柄入替日時点でのウェイト順

表 話 編 歴 フォーチュン・グローバル500 第66位 （2018年、上位100社） 注1: 本社所在国はフォーチュン誌公式サイトを参照しています。 注2: 自国と海外の事業を合わせた総収入(revenue)をもとに順位付けされています。 注3: 利益率は各会社により異なります。異業種の会社を比較する際はご注意下さい。 1.ウォルマート 2.国家電網 3.中国石油化工集団 4.中国石油天然気集団 5.ロイヤル・ダッチ・シェル 6.トヨタ自動車 7.フォルクスワーゲン 8.BP 9.エクソンモービル 10.バークシャー・ハサウェイ 11.アップル 12.サムスン電子 13.マクケッソン・コーポレーション（英語版） 14.グレンコア 15.ユナイテッド・ヘルス 16.ダイムラー 17.CVSヘルス（英語版） 18.Amazon.com 19.エクソール 20.AT&T 21.ゼネラルモーターズ 22.フォード・モーター 23.中国建築工程総公司（英語版） 24.フォックスコン 25.アメリソースバーゲン（英語版） 26.中国工商銀行 27.アクサ 28.トタル 29.中国平安保険 30.本田技研工業 31.中国建設銀行 32.トラフィグラ（英語版） 33.シェブロン 34.カーディナル・ヘルス（英語版） 35.コストコ 36.上海汽車集団 37.ベライゾン・コミュニケーションズ 38.アリアンツ 39.クローガー 40.中国農業銀行 41.ゼネラル・エレクトリック 42.中国人寿保険 43.ウォルグリーン・ブーツ・アライアンス 44.BNPパリバ 45.日本郵政 46.中国銀行 47.JPモルガン・チェース 48.ファニー・メイ 49.ガスプロム 50.プルーデンシャル 51.BMW 52.アルファベット 53.中国移動通信 54.日産自動車 55.日本電信電話 56.中国鉄路工程総公司（英語版） 57.ホーム・デポ 58.中国鉄道建築総公司 59.ゼネラリ保険 60.バンク・オブ・アメリカ 61.エクスプレス・スクリプツ・ホールディング（英語版） 62.ウェルズ・ファーゴ 63.ルクオイル 64.ボーイング 65.東風汽車集団 66.シーメンス 67.フィリップス66 68.カルフール 69.ネスレ 70.アンセム（英語版） 71.マイクロソフト 72.華為投資控股 73.ペトロブラス 74.バレロ・エナジー（英語版） 75.ロバート・ボッシュ 76.シティグループ 77.サンタンデール銀行 78.現代自動車 79.日立製作所 80.コムキャスト 81.ドイツテレコム 82.クレディ・アグリコル 83.エネル 84.SKグループ 85.ソフトバンクグループ 86.中国華潤（英語版） 87.中国海洋石油集団 88.ウニパー（英語版） 89.Eni 90.HSBCホールディングス 91.中国交通建設 92.IBM 93.デル・テクノロジーズ（英語版） 94.フランス電力 95.ステートファーム保険 96.太平洋建設集団 97.ソニー 98.中国中化集団 99.JXTGホールディングス 100.ジョンソン・エンド・ジョンソン 出典:Fortune Global 500 List 2018, 2018年财富世界500强排行榜

表 話 編 歴 フォーブス・グローバル2000 第51位 （2018年、上位100社） 注: 同一順位が存在する。本社所在国はフォーブス誌公式サイトの表示に基づく。 1.中国工商銀行 2.中国建設銀行 3.JPモルガン・チェース 4.バークシャー・ハサウェイ 5.中国農業銀行 6.バンク・オブ・アメリカ 7.ウェルズ・ファーゴ 8.アップル 9.中国銀行 10.中国平安保険 11.ロイヤル・ダッチ・シェル 12.トヨタ自動車 13.エクソンモービル 14.サムスン電子 15.AT&T 16.フォルクスワーゲン 17.HSBCホールディングス 18.ベライゾン・コミュニケーションズ 19.BNPパリバ 20.マイクロソフト 21.シェブロン 22.アリアンツ 23.アルファベット 24.ウォルマート 25.中国移動通信 26.トタル 27.中国石油化工 28.ユナイテッド・ヘルス 29.ダイムラー 30.中国石油天然気 31.サンタンデール銀行 32.招商銀行 33.アクサ 34.コムキャスト 35.中国人寿保険 36.BP 37.三菱UFJフィナンシャル・グループ 38.交通銀行 39.ソフトバンクグループ 40.BMW 41.アンハイザー・ブッシュ・インベブ 42.カナダロイヤル銀行 43.ガスプロム 44.ファイザー 45.イタウ・ウニバンコ 46.日本電信電話 47.ロシア貯蓄銀行 48.ネスレ 49.インテル 50.モルガン・スタンレー 51.シーメンス 52.ボーイング 53.Amazon.com 54.トロント・ドミニオン銀行 55.プロクター・アンド・ギャンブル 56.INGグループ 56.中国郵政儲蓄銀行 58.本田技研工業 59.三井住友フィナンシャルグループ 60.ゴールドマン・サックス 61.インテーザ・サンパオロ 62.興業銀行 63.ノバルティス 64.グレンコア 65.バンコ・ブラデスコ 66.プルーデンシャル 67.フォード・モーター 67.IBM 69.CVSヘルス（英語版） 70.上海浦東発展銀行 71.オーストラリア・コモンウェルス銀行 72.ウォルト・ディズニー・カンパニー 73.プルデンシャル・ファイナンシャル 73.ロスネフチ 75.エネル 76.CITICパシフィック 77.Facebook 78.メットライフ 79.ドイツテレコム 80.上海汽車集団 81.阿里巴巴集団 82.BASF 83.リライアンス・インダストリーズ 84.中国建築工程（英語版） 85.中信銀行 86.ソニー 87.ウエストパック銀行 88.スコシアバンク 88.ブリティッシュ・アメリカン・タバコ 90.中国民生銀行 91.エクイノール 92.AIAグループ 93.エフ・ホフマン・ラ・ロシュ 94.ロイズ・バンキング・グループ 95.Eni 96.チャーター・コミュニケーションズ 97.日産自動車 98.ルクオイル 99.ユナイテッド・テクノロジーズ 100.バイエル

典拠管理	WorldCat Identities BNF: cb118671702 (データ) GND: 2114358-4 ISNI: 0000 0001 2178 835X LCCN: n50075211 NDL: 00300220 NKC: kn20050313006 SUDOC: 028725549 VIAF: 156622677

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