スターバックス

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スターバックス
Starbucks Corporation

種類	株式会社
市場情報	NASDAQ SBUX
略称	Starbucks
本社所在地	アメリカ合衆国ワシントン州シアトル 2401 Utah Avenue South Seattle, WA 98134, USA 北緯47度34分51.13秒 西経122度20分9.64秒 / 北緯47.5808694度 西経122.3360111度 / 47.5808694; -122.3360111
設立	1971年
業種	飲食業
事業内容	コーヒーストアの経営、コーヒー及び関連商品の販売
代表者	会長兼社長兼最高経営責任者 アンドウ 最高執行責任者 マーティン・コールス
売上高	107億米ドル（2010年度）
従業員数	142,000人（全世界） 111,000人（米国）
主要子会社	Starbucks Coffee International, Inc. SBI Nevada, Inc. Tazo Tea Company Ethos Water Hear Music Seattle's Best Coffee LLC Evolution Fresh Teavana
関係する人物	ジェラルド・ジェリー・ボールドウィン（英語版）（創始者）、 ゴードン・バウカー（英語版）（創始者） ゼブ・シーグル（英語版）（創始者） アルフレッド・ピート（英語版）[注釈 1]（創始者） 角田雄二（日本法人創業者） 鈴木陸三（日本法人創業者） 水口貴文（日本法人CEO）
外部リンク	www.starbucks.com
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アメリカ・シアトルにある1号店。2017年1月現在もオリジナルデザインのロゴを使用して営業中。

スターバックス（英: Starbucks Corporation、NASDAQ: SBUX）は、1971年にアメリカ合衆国ワシントン州シアトルで開業した、世界規模で展開するコーヒーのチェーン店である。

2015年現在においておよそ90の国と地域で営業展開をし、店舗数は22,519店^{[注釈 2]}。

目次

• 
  1 概要
  
  
  
  • 
    1.1 店名の由来
    
  
  
  • 
    1.2 店舗の特徴
    
  
  
  • 
    1.3 労働環境
    
  
  
  
  


• 
  2 世界展開
  
  
  
  • 
    2.1 日本
    
    
    
    • 
      2.1.1 日本店舗の画像
      
    
    
    
    
  
  
  • 
    2.2 日本以外
    
  
  
  
  


• 
  3 ロゴマークと訴訟
  


• 
  4 スターバックス カード
  


• 
  5 その他
  


• 
  6 脚注・出典
  
  
  
  • 
    6.1 注釈
    
  
  
  • 
    6.2 出典
    
    
    
    • 
      6.2.1 広報資料・プレスリリースなど一次資料
      
    
    
    
    
  
  
  
  


• 
  7 参考文献
  


• 
  8 関連項目
  


• 
  9 外部リンク
  

概要

スターバックスコーヒージャパン株式会社^[1]
Starbucks Coffee Japan, Limited

種類	株式会社
市場情報	東証JQ 2712 2015年3月23日上場廃止 ヘラクレス（廃止） 2712 2001年10月10日上場
略称	スタバ、スターバックス
本社所在地	141-0021 東京都品川区上大崎2丁目25番2号 新目黒東急ビル
設立	1995年（平成7年）10月26日[1]
業種	飲食業
事業内容	コーヒーストアの経営、コーヒー及び関連商品の販売
代表者	代表取締役最高経営責任者 (CEO) 水口貴文
資本金	254億6181万円（2016年9月現在）
売上高	1,606億41百万円（2016年9月期）
純利益	76億96百万円（2016年9月期）
純資産	▲304億63百万円（2016年9月現在）
総資産	742億49百万円（2016年9月現在）
従業員数	3,440名（2016年9月現在）
決算期	毎年9月
主要株主	スターバックス・コーポレーション （子会社を介しての間接所有）
関係する人物	ハワード・シュルツ
外部リンク	www.starbucks.co.jp
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1971年にシアトルでジェラルド・ジェリー・ボールドウィン（英語版）、ゴードン・バウカー（英語版）、ゼブ・シーグル（英語版）（ユダヤ系）、アルフレッド・ピート（英語版）^{[注釈 1]}（オランダ系）によって開業された。当時は、コーヒー焙煎の会社にすぎなかった。

1982年に後の会長兼CEOのハワード・シュルツが入社。シュルツは、コーヒー豆のみならず、エスプレッソを主体としたドリンク類の販売を社に提案した。1985年にスターバックスを退社したシュルツは翌年にイル・ジョルナーレ社を設立し、エスプレッソを主体としたテイクアウトメニューの店頭販売を開始。これがシアトルの学生やキャリアウーマンの間で大人気となり、瞬く間に流行した。シュルツは1987年にスターバックスの店舗と商標を購入。

イル・ジョルナーレ社をスターバックス・コーポレーションに改称し、スターバックスのブランドでコーヒー店チェーンを拡大した。同業他社もこれに倣い、同様のスタイルのコーヒー店が急増した。

当時のアメリカではイタリア流のファッションや食事が流行しつつあり、イタリア式コーヒーのエスプレッソを主体とするこれらの「シアトル系コーヒー店」はブームに乗ってすぐに北米全土に広がり、シアトルスタイルというコーヒーやコーヒー店のスタイルとして定着した。

店名の由来

店名の由来は、第一候補だったハーマン・メルヴィルの小説『白鯨』に登場する捕鯨船ピークォド号（Pequod）の名を退け、副長のスターバック一等航海士（Starbuck）とシアトル近くのレーニア山にあったスターボ（Starbo）採掘場から採られた^[2][3]。日本ではスタバとも略称される^[4]。

企業ロゴには船乗りとの縁が深いセイレーン（ギリシャ神話における、上半身が人間の女性で、下半身が鳥の姿をしている^{[注釈 3]}とされている海の怪物）が用いられている。ロゴが変るたびにセイレーンの姿が変化していて、1987年までは2本の尾がしっかりと描かれていたが、92年には少し枠に隠れ、2011年には外枠のSTARBUCKS COFFEEの文字がなくなった^[5]。なお、シアトルにある第1号店のPike Place店は、開店来の色調（茶色）とデザインを採用しており、他のチェーン店とは異なる。

店舗の特徴

スターバックス・富山環水公園店（2008年度のストアデザイン賞受賞）

• ソファ落ち着いた照明など長居したくなるようなインテリア


• 通りに面したオープンテラス


• 店内全面禁煙


• フレンドリーな接客

なども積極的に取り入れられた。これらの方針は、欧米ではスターバックス以前にも比較的広く見られたが、日本進出時にも提携したサザビー（SAZABY）によってほぼそのまま導入された。いずれも当時の日本の喫茶店と一線を画した目新しいものだったため、日本ではスターバックスの特徴として挙げられることがある。"Third place"（家庭でもなく職場でもない第3の空間）コンセプトのもと、米国の店舗では長時間の自習やパソコン利用を制限することはなく^[6]、WiFi利用も時間制限・接続先制限なしで無料であるが、日本では客の長居やパソコン利用を制限する店舗が存在する^[7]など、必ずしも米国と同様の店舗運営を行っているわけではない。

店内の家具は本社が家具メーカーに特注した物であり、市販はされていない^[8]。なお二人用の丸テーブルの表面にはチェスボードのマス目が描かれており、店員に頼めばチェスの駒を貸してもらえるサービスがある（日本では非実施）。ただし近年では無地のテーブルに置き換え、マットタイプの盤とシリコン製の駒の貸し出しに変えた店舗も多い^[9]。

米国の店舗にはAT&Tインターネットサービシス（SSID: attwifi）またはグーグル（SSID: Google Starbucks）の公衆無線LANアクセスポイントが設置されており、Wi-Fiが無料で利用出来る^{[広報 1][広報 2]}。

ダイニングエリアのコンセントは、ノートブックパソコンの利用や携帯電話の充電用に開放されている。日本でも2009年12月よりNTTブロードバンドプラットフォームと提携し大都市圏の店舗からアクセスポイントの設置を開始、2010年12月までに全国の店舗に設置を行う予定で、これによりNTT東日本のフレッツ・スポットとNTTドコモのMzone（現docomo Wi-Fi）による公衆無線LANサービスが利用可能となる^{[広報 3]}。また、2010年6月からはソフトバンクモバイル、ソフトバンクテレコムと共同でソフトバンクWi-Fiスポットの運用を開始、順次全国展開する予定となっている^{[広報 4]}。

労働環境

世界産業労働組合 (IWW) に加盟するスターバックス労働組合（英語版）がある^{[広報 5]}。

カリフォルニア州のサンディエゴ郡裁判所は、バリスタに支払われたチップの一部がシフト・スーパーバイザー（交代勤務監督）にも渡っているのは違法だとして、スターバックスに対して約1億ドルを10万人のバリスタに返還するよう命じている^[10]。同様の訴訟は他の州でも起こされている。

2009年7月にテキサス州エルパソで採用した身長の低い従業員を研修3日で解雇した。この従業員は業務で椅子か小型の脚立の使用を申し出たものの、会社側はこれを拒否して解雇した。2011年5月、米国連邦政府の雇用機会監視監督機関である雇用機会均等委員会（EEOC）は、障害をもつ従業員にたいして相応の便宜を図ることを拒んだとして、テキサス州西部地区連邦地方裁判所に、同社における差別禁止ポリシーの確立と解雇された従業員に対する給与および懲罰的損害賠償金の支払いを求めて提訴した^[11]。2011年8月16日、スターバックスは75,000ドルを解雇した元従業員に支払うことおよび障害者雇用についての改善策を取ることに同意した^[12]。

世界展開

スターバックスの店舗がある国と地域

日本

1992年（平成４年）12月、新東京国際空港（現、成田国際空港）第２ターミナルの制限区域内に、米大手ホテルチェーン、マリオット・インターナショナルなどが出資したフードコート内の店舗として開業したが、わずか9ヶ月で撤退している。

1995年（平成7年）に日本法人が設立され、角田雄二が代表取締役社長に就任^{[広報 6]}。1996年（平成8年）8月2日、東京銀座に、北米地区以外では初めてとなる、日本1号店を出店^{[注釈 4]}。チェーン店ながらも洗練された店内・おしゃれなメニュー品目・欧風のオープンテラスの併設などから大きな人気を呼んだ。

当時の日本の喫茶店としては珍しく、店内を全面禁煙にしていたことも特徴^{[注釈 5]}。喫煙する客のために、屋外のオープンテラスは喫煙可としている。特に女性層を中心に好評を呼び、日本のカフェブームが進むきっかけとなった。

2003年（平成15年）4月、茨城県守谷市けやき台のショッピングセンター西友楽市にドライブスルーを併設した日本国内初の店舗を開設（米国では1994年頃から出店している）。郊外店舗を中心に増やし、2008年（平成20年）3月現在で53店舗ある。

2006年（平成18年）7月31日、千代田区霞ヶ関の経済産業省内に出店。中央省庁への初出店となった^{[広報 7]}。市谷本村町の防衛省庁舎厚生棟にも店舗があり、出店時の契約により、ほとんどの商品が定価の1割引きで提供される。職員や出入り業者はもちろん、防衛省見学コースの参加者も利用できる。なお、両店とも店舗検索には掲載されていない。

2008年（平成20年）3月、茨城県つくば市の筑波大学中央図書館エントランスホールに店舗を開設。日本の大学の附属図書館に専門店が設置されるのは初である。

2010年（平成22年）5月12日、全国で初めて仙台クリスロード店が地域活動の場として開放された^[13]。他にも出店した地域の祭りに協賛するなど、メセナを積極的に行っている。

通常の店舗だけでなく、医療施設内にも出店がみられる。2009年（平成21年）時点では、一般病院内に3店、大学病院に23店を出店している。これらの多くは患者や見舞い客のみならず一般客も集客できる立地にあることが多い。

他に、空港（一般区域・制限区域）、JR駅構内、高速道路サービスエリア、TSUTAYA店内などにも出店している。また、六本木ヒルズ森タワーにあるゴールドマン・サックスの日本法人には、ゴールドマン・サックスの社員専用の店舗が設置されている^[14]。

2013年3月、渋谷区千駄ヶ谷から品川区上大崎（新目黒東急ビル）に日本法人の本社を移転している。旧本社は6階建てだったのに対して、新本社は4階建までのフロアで延べ床面積が1.5倍ある。

同年5月11日、本社1階に目黒店を開業、日本国内における店舗数が1,000軒となった。一国で1,000店に達した例はアメリカ、カナダ以外では初^[15]。

同年12月18日、日本国内985店舗（当時）で最も標高の高い場所にある「横手山山頂店」（標高2307m）を長野県志賀高原の横手山スキー場のリフト山頂駅舎の2階でオープンした。スキー場への出店も同社初となる。近くのヒュッテがパンを販売しているため、提供するのは11種類の飲み物のみ。オープン時の契約では2014年5月までの期間限定店舗であり、営業本部は地域活性化に向け通年営業に切り替える方向で話を進めていたが^[16][17]営業合意に至らなかったため当初の予定通りの期日で閉店した（現在はクランペットカフェとなっている）。

2010年代に入って47都道府県のうちこれまで店舗がなかった山陰地方へ展開。これまで店舗がなかった理由は食材の流通上コストがかかってしまうことが要因と説明されていた^[18]が、食材流通ルートの確保にめどがついたため、2013年3月に島根県松江市のJR松江駅構内にあるシャミネ松江店が山陰1号店として開店し、オープン日の売り上げが日本国内店舗における最高額を記録した^[19]。これに続いて出雲大社店が開店した。島根県への出店により鳥取県が唯一出店のない県となったが、鳥取県にも鳥取駅南口への出店が検討されていると報道された^[20]。2015年4月22日の正式発表を経て2015年5月23日にシャミネ鳥取店がオープンし^{[広報 8]}、1996年の日本1号店開店以来およそ19年で全47都道府県に店舗が展開された。

年に100店程度を新規出店しており、2018年初時点で約1300店を展開する。大手チェーン企業であるが、京都市では日本家屋を改装するなど（京都二寧坂ヤサカ茶屋店）など、外観や内装は地域の事情に合わせている。日本に約30人の店舗デザイナーがおり、アメリカ本社の方針でもある「Local Relevant」（地域への関り）を重視した戦略をとっている^[21]。

2014年9月23日（米国時間）、スターバックス・コーポレーションは、スターバックスコーヒージャパンを完全子会社化することを発表^{[広報 9]}。日本における合弁相手であるサザビーリーグは、同社が保有するスターバックスジャパン株式の全部につき、公開買付けに応じることに合意した。2014年10月31日、サザビーリーグ保有株をスターバックス・コーポレーション傘下のSolar Japan Holdings 合同会社が取得し、スターバックスコーヒージャパンはスターバックス・コーポレーションの子会社となった^{[広報 10]}。さらにサザビーリーグ以外の株主及び新株予約権者を対象とした2回目の公開買付けを行ない、同年12月にはスターバックス・コーポレーションが間接的に93.62%の株式を取得^{[広報 11]}。二段階買収の手続きを経て、2015年3月26日をもってスターバックス・コーポレーションはスターバックスコーヒージャパンを完全子会社化した^{[広報 12]}。

日本店舗の画像

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  仙台クリスロード店とスターバックスの仙台七夕飾り
  

  
  

  
  


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  SHIBUYA TSUTAYA店
  

  
  

  
  


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  TSUTAYA 横浜みなとみらい店
  

  
  

  
  


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  慶應義塾大学病院内店舗
  

  
  

  
  


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  JRゲートタワーの15階にある日本一高い店舗
  

  
  

  
  


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  中部国際空港セントレア店（和風の店構えが特徴）
  

  
  

  
  


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  京都三条大橋店
  

  
  

  
  


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  龍谷大学内店舗
  

  
  

  
  


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  関西大学内店舗
  

  
  

  
  


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  山陽自動車道三木サービスエリア下り線の三木サービスエリア店
  

  
  

  
  


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  シャミネ鳥取店。47都道府県最後の出店
  

  
  

  
  


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  ドライブスルー併設型の店舗（長崎大村店・長崎県大村市）
  

  
  

  
  


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  太宰府天満宮表参道店（福岡県太宰府市）
  

  
  

  
  


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  JR長岡駅のCoCoLo長岡店
  

  
  

  
  

日本以外

イギリスリーズにあるスターバックス。都市の景観に合わせてロゴの配色が変更されている

イギリスやアジア各地にも店舗を展開し2005年現在30カ国に上る。

全世界的な展開から、欧州などではマクドナルドと並びアメリカ帝国的資本主義の象徴として、反グローバリズムの標的の一つとされ、批判されることも多い。

イギリスの経済誌『エコノミスト』は、各国の購買力を測るための指数として、ビッグマック指数に加え、スターバックスのトールサイズのラテ価格を比較したトール・ラテ指数を発表している。

2011年まではユナイテッド航空の旧コンチネンタル航空運航便を除く全路線・全クラスで、ユナイテッドオリジナルブレンドのスターバックスコーヒーが提供されていた。コーヒーの紙コップに、スターバックスとユナイテッド航空のロゴが印刷されていたのが特徴であったが、現在は「Freshbrew Journeys Coffee」に変更されたため、機内で飲むことはできない。

韓国ソウル市では仁寺洞（インサドン）店のみ古風な町並みに合わせ、看板が朝鮮語で表記されている。香港を除く中国国内の多くの店舗は、漢字で「星巴克」と表記されている。

また、中国・北京では紫禁城（故宮）内部に2000年より出店していたが、2007年7月4日に撤退した。2007年1月に中国中央電視台のキャスターが自身のブログで、故宮にあるスターバックスの撤退を要求する内容の論評を発表しており、中国国内で議論が起きていた。

オーストラリアでは、2000年からシドニーなどに出店していたが、2008年までに1億オーストラリアドル（約95億円）以上の負債を抱えるに至った。
不採算店舗を閉め対応していたが、2014年6月に残存店舗の地元企業への売却が決定し、事実上の撤退に追い込まれた^[22][23]。

ロゴマークと訴訟

スターバックスがかつて使用していた『緑の二重円』のロゴタイプ（ロゴ）については、世界各国で類似の商標が登場しており、訴訟に発展しているものも少なくない。

日本ではドトールコーヒー系の「エクセルシオール カフェ」が、1999年の誕生当初にスターバックスによく似たロゴを使用していたため、2000年にスターバックス側が不正競争防止法に基づきロゴの使用差し止めを求める仮処分申請を申し立てた。結局同年8月に両社の間で和解が成立し、エクセルシオールカフェ側がロゴの外側の円の色を青に変更している。

韓国では地元コーヒーチェーン企業であるエルプレヤが2003年8月に商標登録した「スタープレヤ」のロゴに対して、スターバックス側が商標侵害だとして、特許裁判所に類似商標訴訟を起こしたが、裁判所は2006年10月11日、「侵害の事実は認められない」として訴えを退けた。スターバックス側は判決を不服とし最高裁（大法院）に上告したが、最高裁は2007年1月にスターバックス側敗訴の確定判決を下した^[24]。

同様の裁判は上海でも行われている。スターバックスは同社の中国語名「星巴克」やロゴなどを真似たとして、上海でコーヒー店を展開していた地元業者を商標権の侵害で告訴した。スターバックスは2005年に下級審で勝訴したものの、地元業者はこれを不服とし日本での最高裁に当たる上海市高級人民法院に上訴。高級人民法院は商標権侵害を認め、スターバックス側の勝訴が確定した^[25]。

なおスターバックスでは2011年1月に、外側の帯及び社名の文字表記を廃し、元々内側にあった女性像を拡大した新たなロゴマークを発表。同年3月から順次導入を始めている。これは「今後スターバックスの名前でコーヒー以外の商品を提供していく可能性がある」ことが主な理由だが、古くからのファンからは批判も出た^[26]。

スターバックス カード

発行国内のスターバックス全店で使えるプリペイドカード・ギフトカードである。他国の店舗での互換性はなく、それぞれ発行国店舗のみでの利用となる。

アメリカとカナダの店舗では、登録を行ったスターバックスカード利用者は、来店（購入）毎にシロップ追加、ドリップコーヒーのおかわりが無料となる。2010年6月までは登録を行ったカード利用者に限り2時間までWiFi（AT&T Wi-Fi Access）利用が無料であった（2010年7月からは全ての客に時間制限なしで開放されている）^{[広報 13]}。カードはスーパーマーケット等でも販売（会員制倉庫型卸売店などでは額面の7割から9割の価格で販売）されている。また、「スターバックスカード・デュエットビザカード」と呼ばれる年会費無料のクレジットカードをスターバックスとの提携でチェースが発行しており、このカードを利用時には、加えて代金の10%が割引となる。

イギリスの店舗でも同様に、オンラインで登録を行ったカード利用者は店舗内の公衆無線LAN（BT openzone）が制限なしに利用でき、シロップなどのオプションは過剰でない限り全て無料になる上、スターバックスカードでドリンクを購入するとドリンク単体の割引が受けられる。また、フィルターコーヒー（トールサイズ）が1ポンドになるなど（この場合のオプションも無料）、スターバックスカードのサービスは世界でも北米と並ぶトップレベルである。

日本では、現金またはクレジットカードによる1000円以上の入金で発行でき、繰り返しチャージが可能である。プレミアムや増量、Wi-Fiなどのサービスは一切付かず、小銭が不要であるとか、キャッシュカード決済の手間が無いという利点のみである。(ただし、キャンペーン期間中に5000円以上のチャージでドリンク無料チケットがもらえるなどの特典はある)残高は店頭やスターバックスカードサポートセンター、ウェブサイトで確認でき、同時に利用期限が更新される（金額の増減を伴わなくとも3年の有効期限が延長される。2012年6月6日以降、有効期限は廃止され無期限となっている。）。絵柄は年々変更され、期間限定タイプや懸賞で当たるタイプなどもある。こういった限定の絵柄はオークションでも高価で取引されている。また、贈呈用としてカードを納める封筒もある。カードのタイプはデニーズと同じタイプであるが、デニーズでは利用できない（逆も同様）。

日本を含めたほとんどが磁気カードだが、台湾のみICカードである。台湾では、同じ統一企業グループが経営するセブン-イレブンで発行されている「icash」と同じタイプだが、セブン-イレブンでは利用できない。逆に、セブン-イレブンで発行された「icash2.0」カードは同店舗で使用可能である。

タンブラーと同様、地域限定のデザインカードも発行されている。

その他

• 日本のスターバックスでは、銀座の1号店をはじめとした各地でコーヒーセミナーを開催している。1回2時間程度で、コーヒーの基礎知識から正しい淹れ方や飲み比べなどを通して、コーヒーをより身近に親しむことができるプログラムとなっている。初級、中級、上級にクラス分けされていて、すべてのプログラムを受講すると修了証がもらえる。

• 通常、飲み物は紙製やプラスチック製の使い捨てコップで提供されるが、陶器製のカップが利用されることもある（購入者の同意の上）。また、上述のように持参したタンブラーやカップ類に入れてもらうことも可能。持参したタンブラーやカップ類は、使用前後に洗浄もしてもらえる（割引と同様に、スターバックス販売製品以外でも洗浄してもらえる）。

• 
  神奈川県鎌倉市御成町にある鎌倉御成町店は、漫画家横山隆一邸のあった跡地に建てられた。その為、店内で横山の代表作である「フクちゃん」の4コマ漫画を展示している。

• 
  2001年9月11日の世界貿易センタービル崩壊直後、3名の救急隊員が世界貿易センタービルから3ブロック離れた"Battery Park City Starbucks"で飲料水をもらおうとしたところ、ボトル・ウォーター代として130ドルを請求されたため、実費で購入した。これが企業風土を示すものだと、スターバックスは全米から批判を浴びて後に謝罪をした^[27]。

• 英語のSMSにおけるスラングでは、スターバックスは「*$'s」と省略されている^[28]。*がstar、$がbuckを示している。

• 
  香港のスターバックスの店舗において、テナントとして入居するビルのトイレの水道水を用いてコーヒーを淹れていたことが、地元メディアに報道された。地元の衛生当局が、水道水を使用しないよう警告を出し、同社は蒸留水の使用に切り替えたが、市民からは批判の声が多数出ている^[29]。

• 
  韓国のスターバックスの店舗において、メニューにショートサイズの価格を載せなかったことから、消費者団体が「消費者の選択権を制限している」として食品衛生法違反で告発した。これを受けて、スターバックス・コリアは、全サイズの価格を載せたパンフレットメニューを準備したり、ショートサイズがある旨の文字を商品名と同じ文字サイズに変更して大きく書くなどの改善を行った^[30]。

• レシートの店舗名の横に番号（#xxxx）が記載されており、店舗ごとに固有の番号が付与されている。契約順に番号が付与され、#1は銀座松屋通り店。公式サイトの店舗のURL末尾のid番号が店舗番号に対応している。

• 創業時からスタバは「出会いの場」を提供することを企業の使命としていた。しかし2018年4月12日、コーヒーを買わずに知人を待っていた黒人客2人が逮捕された。すぐに釈放されたが、逮捕の様子がネット上に拡散される。人種差別だと非難が殺到し、5月29日に全米約8000店を閉鎖して従業員約17万5000人に対し研修を行なうことを決めている。^[31]
  

• 近年Twitter上などでラーメン店が「広義スタバ」などと呼ばれている。これは若者達のスタバへの憧れを示すものである。

• 
  2017年1月27日、中東とアフリカの7ヶ国の国民の入国を制限する大統領令13769号が署名された。それを受けて今後5年間に1万人の難民を雇用すると発表したところ、不買運動が起きたが小さい影響で済んだ^[32]。

脚注・出典

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注釈

1. ^ ^abピーツ・コーヒー&ティーにも携わった^[要出典]。
   


2. 
   ^ “Starbucks Company Timeline”. Starbucks. 2017年2月2日閲覧。
   


3. 
   ^ 後世ではセイレーンの下半身は魚の姿で描かれることが多く、スターバックスのロゴマークでも、二又に分かれた魚の鰭が確認できる^[要出典]。
   


4. 
   ^ 1994年（平成6年）ごろに新東京国際空港（当時）内に実験的に出店されたことがある^[要出典]。
   


5. 
   ^ ただしオープン当初は、喫煙席を用意した店舗もあった^[要出典]。
   

出典

1. ^ ^ab 流通会社年鑑 2003年版, 日本経済新聞社, (2002-12-20), pp. 2085 
   


2. 
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   ISBN 978-4822241131 ASIN 4822241130
   


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広報資料・プレスリリースなど一次資料

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4. 
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6. 
   ^ 代表取締役の異動に関するお知らせ スターバックス コーヒー ジャパン
   


7. 
   ^ プレスリリース 経済産業省に「スターバックス コーヒー」をオープン スターバックス コーヒー ジャパン、2006年7月26日
   


8. 
   ^ 鳥取県1号店を5月23日にオープン スターバックス コーヒー ジャパン、2015年04月22日
   


9. 
   ^ Starbucks Poised For Continued Growth and Innovation in Japan Through Full Ownership Of Company’s Second-Largest Market 2014年9月23日、スターバックス・コーポレーション
   


10. 
    ^ 親会社、その他の関係会社及び主要株主である筆頭株主の異動に関するお知らせ 2014年10月28日、スターバックス コーヒー ジャパン
    


11. 
    ^ 支配株主等であるSolar Japan Holdings 合同会社による当社株券等に対する公開買付け（第二回）の結果に関するお知らせ
    


12. 
    ^ 定款の一部変更及び全部取得条項付普通株式の取得に関する承認決議並びに全部取得条項付普通株式の取得に係る基準日設定に関するお知らせ
    


13. 
    ^ “Starbucks Turns on Free Wi-Fi for Customers July 1st” (英語) (プレスリリース), Starbucks, (2010年1月29日), オリジナルの　2013-09-03時点によるアーカイブ。, https://web.archive.org/web/20130903224910/http://news.starbucks.com/article_display.cfm?article_id=411 2014年6月21日閲覧。 
    

参考文献

• ハワード・シュルツ、ドリー・ジョーンズ・ヤング『スターバックス成功物語』（日経BP、1998年）ISBN 4822241130
  


• 小石原はるか『スターバックスマニアックス』（小学館文庫、2001年）ISBN 4094177213
  


• 『Starbucks A to Z-スターバックスのことならなんでもわかる総合ガイド』（ぴあ、2002年）ISBN 4835602099
  


• ジョン・シモンズ『スターバックスコーヒー 豆と、人と、心と』（ソフトバンクパブリッシング、2004年） ISBN 4797330015
  


• 『スターバックス大解剖』（エイ出版、2007年2月） ISBN 4777906930
  

関連項目

• 
  ピーツ・コーヒー&ティー - スターバックスに先行し、影響を与えたカリフォルニア州のコーヒー店


• 
  すなば珈琲 - スターバックスと名前が似ているとして有名になった鳥取県所在のコーヒー店

外部リンク

ウィキメディア・コモンズには、スターバックスに関連するメディアがあります。

• 
  Starbucks Coffee Company（英語）
  


• Starbucks Coffee Japan


• 
  My Starbucks Idea （英語） - 米スターバックス社のSNSサイト


• 
  StarbucksJPN - YouTubeチャンネル


• 
  Starbucks - Facebook（英語）
  


• 
  Starbucks Coffee (@Starbucks) - Twitter（英語）
  


• 
  スターバックス コーヒー (@Starbucks_J) - Twitter
  


• 
  スターバックス公式 (starbucks_j) - Instagram
  

典拠管理	WorldCat Identities GND: 4633393-9 ISNI: 0000 0001 2222 5399 LCCN: no95039213 NDL: 00688759 NKC: mzk2014809793 VIAF: 141018612

表 話 編 歴 S&P 100 構成銘柄（2018年6月20日入替時点） 1 アップル（AAPL） 2 マイクロソフト（MSFT） 3 Amazon.com（AMZN） 4 Facebook クラスA（FB） 5 JPモルガン・チェース（JPM） 6 バークシャー・ハサウェイ クラスB（BRK B） 7 アルファベット クラスC（GOOG） 8 アルファベット クラスA（GOOGL） 9 エクソンモービル（XOM） 10 ジョンソン・エンド・ジョンソン（JNJ） 11 バンク・オブ・アメリカ（BAC） 12 インテル（INTC） 13 ユナイテッド・ヘルス（UNH） 14 Visa クラスA（V） 15 シェブロン（CVX） 16 ウェルズ・ファーゴ（WFC） 17 AT&T（T） 18 ホーム・デポ（HD） 19 ファイザー（PFE） 20 シスコシステムズ（CSCO） 21 ベライゾン・コミュニケーションズ（VZ） 22 プロクター・アンド・ギャンブル（PG） 23 ボーイング（BA） 24 マスターカード クラスA（MA） 25 Netflix（NFLX） 26 シティグループ（C） 27 コカ・コーラ（KO） 28 メルク・アンド・カンパニー（MRK） 29 ウォルト・ディズニー・カンパニー（DIS） 30 NVIDIA（NVDA） 31 コムキャスト（CMCSA） 32 ダウ・デュポン（DWDP） 33 ペプシコ（PEP） 34 アッヴィ（ABBV） 35 マクドナルド（MCD） 36 オラクル（ORCL） 37 フィリップモリス（PM） 38 アムジェン（AMGN） 39 IBM（IBM） 40 ウォルマート（WMT） 41 3M（MMM） 42 メドトロニック（MDT） 43 ゼネラル・エレクトリック（GE） 44 テキサス・インスツルメンツ（TXN） 45 ユニオン・パシフィック鉄道（UNP） 46 ハネウェル（HON） 47 アボット・ラボラトリーズ（ABT） 48 アルトリア（MO） 49 アクセンチュア クラスA（ACN） 50 ブッキング・ホールディングス（BKNG） 51 PayPal（PYPL） 52 ナイキ クラスB（NKE） 53 ユナイテッド・テクノロジーズ（UTX） 54 ギリアド・サイエンシズ（GILD） 55 コストコ・ホールセール（COST） 56 シュルンベルジェ（SLB） 57 ブリストル・マイヤーズ スクイブ（BMY） 58 クアルコム（QCOM） 59 キャタピラー（CAT） 60 イーライリリー・アンド・カンパニー（LLY） 61 ロウズ（LOW） 62 ゴールドマン・サックス（GS） 63 USバンコープ（USB）（英語版） 64 コノコフィリップス（COP） 65 ユナイテッド・パーセル・サービス クラスB（UPS） 66 ネクステラ・エナジー（NEE）（英語版） 67 ロッキード・マーティン（LMT） 68 CVSヘルス（CVS）（英語版） 69 スターバックス（SBUX） 70 アメリカン・エキスプレス（AXP） 71 モルガン・スタンレー（MS） 72 ブラックロック（BLK） 73 オクシデンタル・ペトロリウム（OXY） 74 バイオジェン（BIIB） 75 フェデックス（FDX） 76 ダナハー（DHR）（英語版） 77 モンデリーズ・インターナショナル クラスA（MDLZ） 78 アラガン（AGN）（英語版） 79 ウォルグリーン・ブーツ・アライアンス（WBA） 80 バンク・オブ・ニューヨーク・メロン（BK） 81 レイセオン（RTN） 82 セルジーン（CELG）（英語版） 83 コルゲート・パーモリーブ（CL） 84 チャーター・コミュニケーションズ クラスA（CHTR） 85 デューク・エナジー（DUK）（英語版） 86 ゼネラルモーターズ（GM） 87 ジェネラル・ダイナミクス（GD） 88 サイモン・プロパティ・グループ（SPG）（英語版） 89 21世紀フォックス クラスA（FOXA） 90 アメリカン・インターナショナル・グループ（AIG） 91 キャピタル・ワン・フィナンシャル（COF）（英語版） 92 メットライフ（MET） 93 フォード・モーター（F） 94 サザン・カンパニー（SO）（英語版） 95 エマソン・エレクトリック（EMR） 96 エクセロン（EXC） 97 ターゲット・コーポレーション（TGT） 98 ハリバートン（HAL） 99 クラフト・ハインツ（KHC） 100 キンダー・モルガン（KMI）（英語版） 101 オールステート保険（ALL） 102 21世紀フォックス クラスB（FOX） 銘柄入替日時点でのウェイト順 緑字は2018年6月20日入替銘柄

表 話 編 歴 NASDAQ 100 構成銘柄（2018年12月24日入替時点） 1 マイクロソフト（MSFT） 2 アップル（AAPL） 3 Amazon.com（AMZN） 4 Alphabet クラスC（GOOG） 5 Alphabet クラスA（GOOGL） 6 Facebook クラスA（FB） 7 インテル（INTC） 8 シスコシステムズ（CSCO） 9 ペプシコ（PEP） 10 コムキャスト（CMCSA） 11 アムジェン（AMGN） 12 Netflix（NFLX） 13 アドビシステムズ（ADBE） 14 ブロードコム（AVGO） 15 PayPal（PYPL） 16 テキサス・インスツルメンツ（TXN） 17 コストコ・ホールセール（COST） 18 ギリアド・サイエンシズ（GILD） 19 NVIDIA（NVDA） 20 スターバックス（SBUX） 21 ブッキング・ホールディングス（BKNG） 22 クアルコム（QCOM） 23 チャーター・コミュニケーションズ クラスA（CHTR） 24 ウォルグリーン・ブーツ・アライアンス（WBA） 25 モンデリーズ・インターナショナル クラスA（MDLZ） 26 バイオジェン（BIIB） 27 テスラモーターズ（TSLA） 28 ADP（ADP）（英語版） 29 クラフト・ハインツ（KHC） 30 T-Mobile US（TMUS） 31 CSXコーポレーション（CSX） 32 インテュイティヴ・サージカル（ISRG） 33 21世紀フォックス クラスA（FOXA） 34 インチュイト（INTU）（英語版） 35 百度 米国預託 クラスA（BIDU） 36 セルジーン（CELG）（英語版） 37 イルミナ（ILMN）（英語版） 38 バーテックス・ファーマシューティカルズ（VRTX）（英語版） 39 21世紀フォックス クラスB（FOX） 40 リジェネロン・ファーマシューティカルズ（REGN）（英語版） 41 マリオット・インターナショナル クラスA（MAR） 42 アクティビジョン・ブリザード（ATVI） 43 コグニザント・テクノロジー・ソリューションズ（CTSH）（英語版） 44 マイクロン・テクノロジ（MU） 45 アナログ・デバイセズ（ADI） 46 アプライド・マテリアルズ（AMAT） 47 ロス・ストアーズ（ROST）（英語版） 48 フィサーブ（FISV）（英語版） 49 モンスター・ビバレッジ（MNST）（英語版） 50 オライリー・オートモーティブ（ORLY）（英語版） 51 オートデスク（ADSK） 52 エクセル・エナジー（XEL）（英語版） 53 eBay（EBAY） 54 シリウスXMホールディングス（SIRI） 55 NXPセミコンダクターズ（NXPI） 56 エレクトロニック・アーツ（EA） 57 ペイチェックス（PAYX）（英語版） 58 ユナイテッド・コンチネンタル・ホールディングス（UAL） 59 ワークデイ（WDAY）（英語版） 60 アレクシオン・ファーマシューティカル（ALXN）（英語版） 61 ザイリンクス（XLNX） 62 ダラー・ツリー（DLTR）（英語版） 63 ラムリサーチ（LRCX） 64 京東商城 米国預託 クラスA（JD） 65 パッカー（PCAR） 66 ウイリス・タワーズワトソン（WLTW）（英語版） 67 網易 米国預託（NTES） 68 ヴェリスク・アナリティクス（VRSK）（英語版） 69 ベリサイン（VRSN） 70 シンタス・コーポレーション（CTAS）（英語版） 71 アドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD） 72 セーナー・コーポレーション（CERN）（英語版） 73 マイクロチップ・テクノロジー（MCHP） 74 アイデックス・ラボラトリーズ（IDXX）（英語版） 75 アライン・テクノロジー（ALGN）（英語版） 76 チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ（CHKP） 77 エクスペディア・グループ（EXPE） 78 ファスナル（FAST）（英語版） 79 バイオマリン・ファーマシューティカル（BMRN）（英語版） 80 ネットアップ（NTAP） 81 アメリカン航空グループ（AAL） 82 ルルレモン･アスレティカ（LULU）（英語版） 83 アルタ・サロン・コスメティックス＆フレグランス（ULTA）（英語版） 84 マイラン（MYL） 85 マキシム・インテグレーテッド（MXIM） 86 シトリックス・システムズ（CTXS） 87 KLAテンコール・コーポレーション（KLA）（英語版） 88 メルカドリブレ（MELI）（スペイン語版） 89 シートリップ 米国預託（CTRP） 90 インサイト・コーポレーション（INCY）（英語版） 91 シノプシス（SNPS） 92 シマンテック（SYMC） 93 スカイワークス・ソリューションズ（SWKS）（英語版） 94 テイクツー・インタラクティブ（TTWO） 95 ヘンリーシャイン（HSIC）（英語版） 96 ケイデンス・デザイン・システムズ（CDNS） 97 リバティ・グローバル クラスC（LBTYK） 98 ASMLホールディング 米国預託（ASML） 99 ウェスタン・デジタル（WDC） 100 ウィン・リゾーツ（WYNN） 101 JBハント・トランスポート・サービシズ（JBHT）（英語版） 102 ハズブロ（HAS） 103 リバティ・グローバル PLC クラスA（LBTYA） 銘柄入替日時点でのウェイト順 緑字は2018年12月24日入替銘柄

表 話 編 歴 コーヒーチェーン店 日本のメジャーチェーン ドトールコーヒー - スターバックス - タリーズコーヒー - コメダ珈琲店 - サンマルクカフェ - 珈琲館 - プロント - カフェ・ベローチェ - カフェ・ド・クリエ - エクセルシオール カフェ 日本のマイナーチェーン 銀座ルノアール - ベックスコーヒーショップ - 上島珈琲店 - 元町珈琲 - シャノアール - 宮越屋珈琲 - すなば珈琲 - 星乃珈琲店 - コーヒーハウスぽえむ - イノダコーヒ - 丸福珈琲店 - サザコーヒー 海外発祥のチェーン マックカフェ - セガフレード・ザネッティ - ブレンズコーヒー - ZOKA - ブルーボトルコーヒー - ロバーツコーヒー - ピーツ・コーヒー&ティー - マズバズ - マンゴーシックス

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