日本貨物鉄道






























































































日本貨物鉄道株式会社
Japan Freight Railway Company

JR logo (freight).svg
種類
株式会社
市場情報
非上場
略称
JR貨物、JRF、JR-F
本社所在地
日本の旗 日本
151-0051
東京都渋谷区千駄ヶ谷五丁目33番8号 サウスゲート新宿
北緯35度41分14.9秒 東経139度42分12.6秒 / 北緯35.687472度 東経139.703500度 / 35.687472; 139.703500座標: 北緯35度41分14.9秒 東経139度42分12.6秒 / 北緯35.687472度 東経139.703500度 / 35.687472; 139.703500
設立
1987年(昭和62年)4月1日[1]
業種
陸運業
法人番号
7011001068366
事業内容
貨物鉄道事業、倉庫業など
代表者
代表取締役会長 田村修二
代表取締役社長 真貝康一
資本金
190億円(2018年3月31日現在)
発行済株式総数
38万株(2018年3月31日現在)
売上高
単独:1,582億8,900万円
(2018年3月期)[2]
営業利益
単独:108億6,600万円
(2018年3月期)[2]
経常利益
単独:91億800万円
(2018年3月期)[2]
純利益
単独:72億8,200万円
(2018年3月期)[2]
純資産
単独:713億9,500万円
(2018年3月31日現在)[2]
総資産
単独:3,750億9,700万円
(2018年3月31日現在)[2]
従業員数
5,406名
(2018年4月1日現在)
決算期
3月31日
主要株主
鉄道建設・運輸施設整備支援機構 100%
外部リンク
https://www.jrfreight.co.jp/
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JRFロゴを標記したコンテナ


日本貨物鉄道株式会社(にほんかもつてつどう、英: Japan Freight Railway Company)は、1987年4月1日に日本国有鉄道(国鉄)から鉄道事業を引き継いだJRグループ7会社のうちの一つ。


略称はJR貨物(ジェイアールかもつ)、英語略称はJR Freight。コーポレートカラーは「コンテナブルー」(青22号)。社章であるJRグループ共通のJRロゴのほか、独自のサービスマーク「JRF」ロゴも使用しているが、後者は2017年以降コンテナや機関車から撤去され始めている。またロゴの色も19A形以降のコンテナに使用されているJRFレッド(ワインレッド)が用いられる場合がある。四国旅客鉄道以外のJR各社と同様に、ロゴの「鉄」の字は、金を失うという意味を避けるため「金偏に矢」という「鉃」の文字を使っているが、正式な商号は常用漢字の「鉄」である。


全国規模で貨物列車を運行しているほか、遊休地となっていた操車場跡地を利用しての不動産賃貸業や社宅跡地を利用してのマンション分譲も行っており、デベロッパーとしての側面もある。




目次






  • 1 概説


  • 2 社歌


  • 3 本社・支社


  • 4 組織


  • 5 歴代社長


  • 6 歴史


  • 7 路線


    • 7.1 営業路線


      • 7.1.1 第一種鉄道事業路線


      • 7.1.2 第二種鉄道事業路線




    • 7.2 廃止路線


      • 7.2.1 第一種鉄道事業路線


      • 7.2.2 第二種鉄道事業路線






  • 8 保有駅・施設


  • 9 ダイヤ


  • 10 車両


  • 11 車両・乗務員基地


    • 11.1 廃止基地




  • 12 車両工場


    • 12.1 廃止工場




  • 13 関係会社


  • 14 脚注


  • 15 関連項目


  • 16 参考


  • 17 外部リンク





概説


国鉄のJRグループへの移行に際し、全国6つの会社に分割された旅客事業とは異なり、貨物事業は全国規模での営業を続けることとなり設立された、旅客鉄道株式会社及び日本貨物鉄道株式会社に関する法律(JR会社法)に拠る特殊会社である。一方で北海道旅客鉄道(JR北海道)、四国旅客鉄道(JR四国)と同様、経営基盤が弱いことから、独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構国鉄清算事業本部(発足当初は日本国有鉄道清算事業団)が全株式を保有しており、現在までのところ株式上場の目途は立っていない。


設立の際、JR貨物自身が第一種鉄道事業者として保有する路線は必要最小限に抑えられた。一部の貨物専用路線はJR貨物が所有しているが、両端が旅客線に接続する貨物線や、旅客化する計画のある路線、廃止が決定している路線は、その地域を管轄する旅客鉄道会社が保有することとされた。そのため、JR貨物が列車を運行する路線のほとんどは、鉄道施設を保有する旅客鉄道会社の路線や、JR路線を転換した第三セクター鉄道路線の第二種鉄道事業者となっており、それらの会社に線路使用料を払って貨物列車を運行している。旅客鉄道会社への使用料は「アボイダブルコスト」によって決められている。新幹線開業に伴う並行在来線区間の第三セクター鉄道会社への使用料は移行前に比べ上昇しており、その差分について鉄道建設・運輸施設整備支援機構から補填を受けている。




旅客会社(東日本旅客鉄道 = JR東日本)の機関車による貨物列車


貨物列車の運行については、基本的に自社の乗務員や機関車を使って行っているが、路線によっては旅客会社の乗務員や機関車で運行する場合もある。また、以前は逆にJR貨物の乗務員や機関車で旅客列車を運行する場合も多数あった。旅客会社の客車をJR貨物の機関車が牽引していた例としては客車時代の夜行急行「ちくま」の名古屋駅 - 長野駅間や、「かいもん」の門司港駅 - 西鹿児島駅間、磐越西線、筑豊本線などがある。しかし、少数の夜行寝台列車(ブルートレイン)をのぞいて、客車による定期旅客列車が消滅した後は、一部の臨時列車や車両故障時の救援で運行される程度である。なお、関門トンネルを潜る下関駅 - 門司駅間を走行する客車列車の牽引をJR九州から受託しており、同社所属の機関車EF81形400番台の2両もJR貨物の門司機関区に常駐し、この区所が唯一定期運転でJR貨物の乗務員が旅客列車に乗務する運転区所となっていたが、対九州直通客車列車の廃止以後は団体臨時列車のみの運用となっている。


一方、貨物輸送量は、高速道路整備による大型トラックや、空港整備による航空機での貨物輸送の増加などの影響を受けて、年々減少を続けていたが、近年は環境に負荷をかけないモーダルシフト政策や、深刻になっているトラック運転手不足問題から、鉄道貨物減少に歯止めがかかり、僅かながら増加に転じている。


JR貨物では、貨物列車の増発やスピードアップ、IT-FRENS&TRACEシステムの導入、貨物駅のE&S方式への改良、M250系貨物電車の運行など、ソフト面・ハード面の充実でサービスアップを目指している。また中国の最大手海運企業である中国遠洋海運集団 (COSCO) と提携を行って、「航空機より安く、コンテナ船より速い」をコンセプトにした国際複合一貫輸送「SEA&RAILサービス」を2006年3月から開始するなど、海外への事業進出も活発である。


1990年代に進んだ利用運送事業(フォワーダー)分野の規制緩和によって、顧客営業と荷主からの料金設定・収受の主体性が通運事業者をはじめとするフォワーダーに完全に移行。フォワーダーが荷主に提示する複数の輸送手段の一部分を事実上下請けの形で担うという、物流企業としては致命的ともいえる弱点・制約を抱える。JR旅客会社の施設を借り受けて、貨物列車を運行するという脆弱性と合わせ、JR貨物が今後経営安定化と株式公開を目指す上で、避けて通れない課題である。


近年のモーダルシフトの推進において、JR貨物の役割は非常に重要と言える。特に鉄道輸送では、貨物1tを1km輸送する際の二酸化炭素排出量が、営業用トラックに比べて約8分の1と試算されている。



社歌


社歌は会社発足20周年を記念して2006年に制定された「春夏秋冬」(歌詞は社内公募で選ばれたものに三浦徳子が補作、作曲と編曲は服部隆之)[3]で、俳優の山本耕史が歌う非売品のCDが存在する。2017年3月29日にキングレコードから発売された『JNR to JR〜国鉄民営化30周年記念トリビュート・アルバム』で廣田あいか(私立恵比寿中学)がカバーした。



本社・支社




JR貨物 旧本社(大和ハウス東京ビル、東京都千代田区飯田橋3-13-1、2005年9月29日)



































事業所 所在地
本社

東京都渋谷区千駄ヶ谷五丁目33番8号 サウスゲート新宿

北海道支社

北海道札幌市中央区北11条西15丁目1番1号(JR北海道本社屋内)

東北支社

宮城県仙台市青葉区五橋一丁目1番1号(JR東日本仙台支社屋内)

関東支社
東京都品川区東五反田1丁目11番地15号 電波ビル5階

東海支社

愛知県稲沢市駅前一丁目9番3号

関西支社

大阪府大阪市北区芝田二丁目4番24号(JR西日本本社屋内)

九州支社

福岡県北九州市小倉北区室町三丁目2番57号(JR九州北部九州地域本社屋内)



日本貨物鉄道の位置(日本内)

北海道

北海道



東北

東北



関東

関東



東海

東海



関西

関西



九州

九州



本社

本社




JR貨物 Red pog.svg 本社 Blue pog.svg 支社



組織



  • 安全推進本部

  • 鉄道ロジスティクス本部

  • 事業開発本部

  • 経営統括本部



歴代社長






















































歴代の日本貨物鉄道社長
代数 氏名 在任期間 出身校
初代 橋元雅司 1987年 - 1993年
東京大学経済学部
第2代 棚橋泰 1993年 - 1997年 東京大学教養学部
第3代 金田好生 1997年 - 1999年 東京大学法学部
第4代 伊藤直彦 1999年 - 2007年 東京大学法学部 / ワシントン州立大学経営学大学院
第5代 小林正明 2007年 - 2012年 東京大学法学部
第6代 田村修二 2012年 - 2018年 東京大学法学部
第7代 真貝康一 2018年 - 東京大学法学部


歴史




  • 1987年(昭和62年)


    • 4月1日:国鉄が分割民営化され、日本貨物鉄道発足[1]。JR貨物グループは25社。


    • 9月10日:旅行代理店「エフ・ツーリスト」営業開始[1]


    • 10月1日:30フィートの鉄道コンテナ輸送開始。




  • 1988年(昭和63年)


    • 3月1日:ジェイアールエフ・リース(現在のジェイアールエフ商事)を設立。


    • 3月13日:ダイヤ改正。津軽海峡線が開業。


    • 4月10日:本四備讃線(瀬戸大橋線)が開業[1]


    • 8月4日:ジェイアールエフ・パトロールズを設立。

    • 10月1日:福岡貨物ターミナル駅と札幌貨物ターミナル駅間を結ぶ「日本海縦貫ライナー」を新設。北海道鉄道荷物(現在の北海道ジェイアール物流)に資本参加。




  • 1989年(平成元年)


    • 3月11日:ダイヤ改正。


    • 3月23日:芦別駅(三井芦別鉄道)・赤平駅発送の石炭輸送がこの日限りで終了。これにより、JR貨物の国産炭輸送がすべて廃止された。


    • 4月16日:東京貨物ターミナル駅と横浜本牧駅(神奈川臨海鉄道)間を結ぶ海上コンテナ専用列車が運行開始。




  • 1990年(平成2年)


    • 2月21日:中国フレートサービス(現在のジェイアール貨物・山陽ロジスティクス)を設立。


    • 3月10日:ダイヤ改正、26両(1300トン)の長編成コンテナ列車を新設。秋田貨物駅や新潟貨物ターミナル駅が整備された。




  • 1991年(平成3年)

    • 3月16日:ダイヤ改正。



  • 1992年(平成4年)


    • 3月3日:タンクローリーを輸送するピギーバック輸送を開始。


    • 3月14日:ダイヤ改正。


    • 7月1日:EF200形電気機関車が営業運転開始[1]


    • 11月26日:敦賀ターミナルを設立。




  • 1993年(平成5年)


    • 3月10日:DF200形ディーゼル機関車が営業運転開始[1]


    • 3月18日:ダイヤ改正。


    • 4月19日:サービスマーク「JRF」を制定。


    • 10月29日:オー・エル・エスを設立[1]




  • 1994年(平成6年)


    • 11月10日:山陽フレートサービス(現在のジェイアール貨物・山陽ロジスティクス)を設立。


    • 12月3日:ダイヤ改正。


    • 12月9日:ジェイアールエフ・エンジニアリングを設立。


    • 12月21日:ジェイアール貨物・不動産開発を設立。




  • 1995年(平成7年)


    • 2月14日:東北フレートサービス(現在のジェイアール貨物・東北ロジスティクス)を設立。


    • 3月6日:カーラックコンテナで自動車を輸送するカーラックシステムが営業開始[1]


    • 10月6日:クリーンかわさき号運行開始。




  • 1996年(平成8年)

    • 3月16日:ダイヤ改正[1]。タキ1000形を使用した高速石油輸送列車を新設、一部区間のコンテナ輸送をトラック輸送で代行する自動車代行駅制度を開始。


    • 4月3日:ジェイアールエフ・ホテルを設立。


    • 12月25日:国際鉄道システムを設立。




  • 1997年(平成9年)


    • 3月22日:ダイヤ改正。車扱貨物輸送が削減され、飯田町駅も休止された。


    • 12月5日:EF210形電気機関車が営業運転開始。




  • 1998年(平成10年)


    • 2月1日:「ホテルメッツ田端」が営業開始[1]


    • 7月6日:ジェイアール貨物・リサーチセンターを設立。


    • 10月3日:ダイヤ改正[1]




  • 1999年(平成11年)


    • 5月31日:本社ビルが飯田町駅跡地に移転。


    • 7月16日:ダイヤ改正、北海道 - 本州間で輸送改善。




  • 2000年(平成12年)


    • 3月11日:ダイヤ改正。


    • 3月31日:この日限りでピギーバック輸送を終了。国鉄時代の1986年11月から続いたピギーバック輸送が全廃された。


    • 10月10日:初のオフレールステーションである羽生オフレールステーションが開業。


    • 12月2日:ダイヤ改正、武蔵野線東部および京葉線で貨物列車の運行を開始[1]




  • 2002年(平成14年)

    • 3月23日:ダイヤ改正、北九州貨物ターミナル駅が開業。



  • 2003年(平成15年)


    • 10月1日:ダイヤ改正。


    • 12月1日:神戸貨物ターミナル駅が開業。




  • 2004年(平成16年)
    • 3月13日:ダイヤ改正、鹿児島貨物ターミナル駅が開業。M250系電車「スーパーレールカーゴ」運転開始。



  • 2005年(平成17年)
    • 3月1日:ダイヤ改正。



  • 2006年(平成18年)

    • 3月18日:ダイヤ改正、鳥栖貨物ターミナル駅が開業。

    • 4月1日:定期貨物列車の発着がない32駅を一斉に廃止。


    • 11月15日:「TOYOTA LONGPASS EXPRESS」運行開始。




  • 2007年(平成19年)
    • 3月18日:ダイヤ改正。



  • 2008年(平成20年)

    • 3月:GPSを使用した運転支援システムを導入。

    • 3月15日:ダイヤ改正。

    • 3月27日:国鉄労働組合(国労)との昇進、配転、手当等を巡る労使紛争について中央労働委員会で和解が成立。




  • 2009年(平成21年)

    • 3月14日:ダイヤ改正。

    • 11月:鉄道コンテナ輸送50周年記念イベント開催。




  • 2011年(平成23年)

    • 2月14日:本社が飯田橋から千駄ヶ谷へ移転。

    • 3月12日:ダイヤ改正。全国8駅で駅名改称(釧路貨物駅、帯広貨物駅、苫小牧貨物駅、函館貨物駅、仙台貨物ターミナル駅、田端信号場駅、新小岩信号場駅、京都貨物駅)。




  • 2012年(平成24年)
    • 3月17日:ダイヤ改正。岳南鉄道(現・岳南電車)への紙輸送から撤退、ワム80000形式の運行も終了した。



  • 2013年(平成25年)

    • 3月16日:ダイヤ改正。吹田貨物ターミナル駅が開業。百済駅を百済貨物ターミナル駅に改称。

    • 4月1日:梅田駅が廃止される。




  • 2014年(平成26年)
    • 3月15日:ダイヤ改正。



  • 2016年(平成28年)

    • 3月16日:子会社の日本フレートライナーがジェイアール貨物・インターナショナルを吸収合併。

    • 4月1日:子会社のジェイアール貨物・山陽ロジスティクスがジェイアール貨物・関西ロジスティクスを吸収合併し、ジェイアール貨物・西日本ロジスティクに改称。




  • 2018年(平成30年)
    • 1月1日:子会社の日本オイルターミナルがオー・エル・エスを吸収合併。


  • 2019年(平成31年)
    • 4月1日:北陸線貨物支線(敦賀港線)敦賀駅 - 敦賀港駅間が廃止される予定[4]




路線



営業路線


2018年8月22日現在


営業線区:75線区(うち第一種鉄道事業:11区間)
営業キロ:7,961.8 km (うち第一種鉄道事業:38.0 km )



第一種鉄道事業路線

















































































管轄 路線名 区間 営業キロ 備考
東北支社

奥羽線

土崎駅 - 秋田港駅
1.8 km  

仙石線

陸前山下駅 - 石巻港駅
1.8 km  
関東支社

羽越線

酒田駅 - 酒田港駅
2.7 km  

信越線

上沼垂信号場 - 東新潟港駅
3.8 km 焼島 - 東新潟港間は休止中
東海支社

関西線

四日市駅 - 塩浜駅
3.3 km  

東海道線

山王信号場 - 名古屋港駅
6.2 km  
関西支社

新湊線

能町駅 - 高岡貨物駅
1.9 km  
東海道線

吹田貨物ターミナル駅 - 大阪貨物ターミナル駅
8.7 km  

北陸線

敦賀駅 - 敦賀港駅
2.7 km 2016年4月1日に休止、2019年4月1日に廃止される予定[4]
関西線

平野駅 - 百済貨物ターミナル駅
1.4 km  
九州支社

鹿児島線

香椎駅 - 福岡貨物ターミナル駅
3.7 km  


第二種鉄道事業路線





























































































































































































































































































































































































































































































































































































































































































































































管轄 路線名 区間 営業キロ 第一種鉄道事業者 第三種鉄道事業者 備考
北海道支社

海峡線

中小国駅 - 木古内駅
87.8 km 北海道旅客鉄道 なし  

石勝線

南千歳駅 - 上落合信号場
108.3 km  

石北線

新旭川駅 - 北見駅
181.0 km  

宗谷線

旭川駅 - 名寄駅
76.2 km  

千歳線

沼ノ端駅 - 白石駅
56.6 km  

根室線

滝川駅 - 富良野駅
54.6 km  

東鹿越駅 - 釧路駅
213.6 km
釧路貨物駅 - 釧路駅間 (2.7 km) は事業許可のみ保有

函館線

函館貨物駅 - 長万部駅
108.9 km  

苗穂駅 - 旭川駅
134.6 km  

大沼駅 - 森駅
35.3 km 砂原支線

室蘭線
長万部駅 - 岩見沢駅
211.0 km  

道南いさりび鉄道線

函館貨物駅 - 木古内駅
37.8 km 道南いさりび鉄道 なし  
東北支社

石巻線

小牛田駅 - 石巻駅
27.9 km 東日本旅客鉄道 なし  
羽越線

本楯駅[要出典] - 秋田駅
98.4 km 新津駅 - 本楯駅間 (177.3km) は関東支社管轄
奥羽線

横手駅 - 青森駅
256.2 km  

新青森駅 - 青森信号場
4.8 km 第一種鉄道事業者のキロ数設定なし

北上線

北上駅 - 横手駅
61.1 km  

常磐線

坂元駅 - 岩沼駅
21.9km 三河島駅 - 坂元駅間 (320.0km) は関東支社の管轄
東日本大震災以降運行休止中
仙石線
陸前山下駅 - 石巻駅 1.4 km  

津軽線
青森駅 - 中小国駅 31.4 km  

東北線

白坂駅 - 盛岡駅
353.3 km 田端駅 - 白坂駅間 (174.9 km)は関東支社の管轄

長町駅 - 仙台貨物ターミナル駅 - 東仙台駅
6.6 km  

八戸線

八戸駅 - 本八戸駅
5.5 km  

磐越西線

郡山駅 - 喜多方駅
81.2 km 喜多方駅 - 新津駅間(94.4km)は関東支社の管轄

青い森鉄道線

目時駅 - 青森駅
121.9 km なし 青森県  

いわて銀河鉄道線
盛岡駅 - 目時駅 82.0 km IGRいわて銀河鉄道 なし  
関東支社

伊東線

熱海駅 - 伊東駅
16.9 km 東日本旅客鉄道 なし  
羽越線

新津駅 - 本楯駅
177.3 km 本楯駅 - 秋田駅(98.4km)は東北支社の管轄

青梅線

立川駅 - 拝島駅
6.9 km  

鹿島線

香取駅 - 鹿島サッカースタジアム駅
17.4 km  

京葉線

蘇我駅 - 西船橋駅
22.4 km  

相模線

茅ヶ崎駅 - 厚木駅
14.2 km  

篠ノ井線

篠ノ井駅 - 塩尻駅
66.7 km  

上越線

高崎駅 - 宮内駅
162.6 km  

常磐線

三河島駅 - 坂元駅
320.0 km 坂元駅 - 岩沼駅間(21.9km)は東北支社の管轄
三河島駅 - 隅田川駅 - 南千住駅
5.7 km  
三河島駅 - 田端駅
1.6 km  

信越線
高崎駅 - 安中駅
10.6 km  
篠ノ井駅 - 長野駅
9.3 km  

直江津駅 - 上沼垂信号場
134.4 km  

越後石山駅 - 新潟貨物ターミナル駅
2.4 km  

総武線

新小岩信号場駅 - 佐倉駅
44.8 km  
新小岩信号場駅 - 越中島貨物駅
9.4 km  
新小岩信号場駅 - 金町駅
6.6 km  

外房線

千葉駅 - 蘇我駅
3.8 km  

高崎線

大宮駅 - 高崎駅
74.7 km  

中央線

新宿駅 - 塩尻駅
211.8 km  

岡谷駅 - 辰野駅 - 塩尻駅
27.7 km  

鶴見線

浅野駅 - 扇町駅
4.0 km  
浅野駅 - 新芝浦駅
0.9 km  

武蔵白石駅 - 大川駅
1.0 km  

東海道線

品川駅 - 熱海駅
97.8 km  
品川駅 - 新鶴見信号場
13.9 km  

東京貨物ターミナル駅 - 浜川崎駅
12.9 km  

鶴見駅 - 横浜羽沢駅 - 東戸塚駅
16.0 km  
鶴見駅 - 八丁畷駅
2.3 km  
鶴見駅 - (新興駅) - 桜木町駅
11.2 km  
東北線

田端駅 - 白坂駅
174.9 km 白坂駅 - 盛岡駅間(353.3km)は東北支社の管轄

成田線
佐倉駅 - 香取駅 43.6 km  

南武線

尻手駅 - 立川駅
33.8 km  
尻手駅 - 浜川崎駅 4.1 km  
尻手駅 - 新鶴見信号場 1.5 km  

根岸線
桜木町駅 - 大船駅
20.1 km  

白新線
上沼垂信号場 - 新発田駅
25.4 km  
磐越西線
喜多方駅 - 新津駅
94.4 km 郡山駅 - 喜多方駅間(81.2km)は東北支社の管轄

水戸線

小山駅 - 友部駅
50.2 km  

武蔵野線
鶴見駅 - 南流山駅
84.2 km  

新小平駅 - 国立駅
5.0 km 第一種鉄道事業者のキロ数設定なし

西浦和駅 - 与野駅
4.9 km  
南流山駅 - 北小金駅
2.9 km 第一種鉄道事業者のキロ数設定なし
南流山駅 - 馬橋駅
3.7 km 第一種鉄道事業者のキロ数設定なし
南流山駅 - 西船橋駅 16.4 km  

山手線
品川駅 - 田端駅 20.6 km  

横須賀線
大船駅 - 逗子駅
8.4 km  

横浜線

長津田駅 - 八王子駅
24.7 km  

北しなの線
長野駅 - 妙高高原駅
37.3 km しなの鉄道 なし  

しなの鉄道線

西上田駅 - 篠ノ井駅
20.7 km  

妙高はねうまライン
妙高高原駅 - 直江津駅 37.7 km えちごトキめき鉄道 なし  
東海支社

飯田線

豊橋駅 - 豊川駅
8.7 km 東海旅客鉄道 なし  

元善光寺駅 - 辰野駅
61.9 km  
関西線

名古屋駅 - 亀山駅
59.9 km  

御殿場線

国府津駅 - 沼津駅
60.2 km  

武豊線

大府駅 - 東成岩駅
16.3 km  
中央線
塩尻駅 - 名古屋駅 174.8 km  
東海道線
熱海駅 - 米原駅
341.3 km  

南荒尾信号場 - 関ヶ原駅
10.7 km 旧・新垂井駅経由
南荒尾信号場 - 美濃赤坂駅
1.9 km  

西名古屋港線

名古屋駅 - 名古屋貨物ターミナル駅
5.1 km 名古屋臨海高速鉄道 なし  
関西支社

赤穂線

相生駅 - 東岡山駅
57.4 km 西日本旅客鉄道 なし  

宇野線

岡山駅 - 茶屋町駅
14.9 km  

大阪環状線

福島駅 - 西九条駅
2.6 km  

片町線

徳庵駅 - 鴫野駅
3.4 km  

正覚寺信号場 - 平野駅
1.5 km  
鴫野駅 - 吹田貨物ターミナル駅 10.6 km  

湖西線

山科駅 - 近江塩津駅
74.1 km  

桜島線
西九条駅 - 安治川口駅
2.4 km  

山陽線

神戸駅 - 下関駅
528.1 km  

高山線

猪谷駅 - 富山駅
36.6 km 猪谷駅 - 速星駅間(28.7km)は事業許可のみ保有
東海道線
米原駅 - 神戸駅 139.0 km
宮原操車場経由
吹田貨物ターミナル駅 - 梅田信号場 - 福島駅 10.0 km 第一種鉄道事業者のキロ数設定なし

伯備線

倉敷駅 - 伯耆大山駅
138.4 km  

山陰線

伯耆大山駅 - 益田駅
196.3 km
西日本豪雨に伴う迂回運行のため2018年8月22日再取得[5]

山口線

新山口駅 - 益田駅
93.9 km 西日本豪雨に伴う迂回運行のため2018年8月22日再取得[5]

氷見線
高岡駅 - 伏木駅
7.3 km  

北陸線
米原駅 - 金沢駅
176.6 km  

本四備讃線
茶屋町駅 - 児島駅
12.9 km  
児島駅 - 宇多津駅
18.1 km 四国旅客鉄道 なし  

予讃線

高松駅 - 伊予横田駅
203.0 km
松山駅 - 伊予横田駅間(8.6km)は事業許可のみ保有

おおさか東線

放出駅 - 正覚寺信号場
6.9 km なし 大阪外環状鉄道  

IRいしかわ鉄道線
金沢駅 - 倶利伽羅駅
17.8 km IRいしかわ鉄道 なし  

あいの風とやま鉄道線
倶利伽羅駅 - 市振駅
100.1 km あいの風とやま鉄道 なし  

日本海ひすいライン
市振駅 - 直江津駅 59.3 km えちごトキめき鉄道 なし  
九州支社

鹿児島線
門司港駅 - 八代駅
232.3 km 九州旅客鉄道 なし  

川内駅 - 鹿児島貨物ターミナル駅
49.3 km  

佐世保線

肥前山口駅 - 有田駅
28.2 km  
山陽線
下関駅 - 北九州貨物ターミナル駅
6.3 km  

長崎線

鳥栖駅 - 長崎駅
125.3 km  
日豊線

小倉駅 - 佐土原駅
326.7 km  

肥薩おれんじ鉄道線
八代駅 - 川内駅 116.9 km 肥薩おれんじ鉄道 なし  


廃止路線



第一種鉄道事業路線









































































































管轄 路線名 区間 営業キロ 廃止年月日 備考
北海道支社
根室線
釧路駅 - 浜釧路駅
3.8 km 1989年8月1日 貨物支線
東北支社
男鹿線
男鹿駅 - 船川港駅
1.8 km 2002年1月1日 貨物支線

塩釜線

陸前山王駅 - 塩釜埠頭駅
4.9 km 1997年4月1日  
仙石線
石巻港駅 - 石巻埠頭駅
2.9 km 1999年11月1日 貨物支線
関東支社
東北線

田端信号場駅 - 北王子駅
4.0 km 2014年7月1日 貨物支線(北王子線)
信越線
上沼垂信号場 - 沼垂駅 1.8 km 2010年3月25日 貨物支線
関西支社
東海道線
東灘信号場 - 神戸港駅
3.4 km 2003年12月1日 貨物支線(神戸臨港線)
大阪環状線
境川信号場 - 浪速駅
2.3 km 2006年4月1日 貨物支線
宇部線
居能駅 - 宇部港駅
2.2 km 2006年5月1日 貨物支線
九州支社
日豊線
日向市駅 - 細島駅
3.5 km 1993年12月1日 貨物支線(細島線)

小波瀬西工大前駅 - 苅田港駅
4.6 km 2016年10月1日[6]
貨物支線
鹿児島線
福岡貨物ターミナル駅 - 博多港駅 4.1 km 1998年4月1日 貨物支線
門司港駅 - 外浜駅 0.9 km 2008年9月5日 貨物支線


第二種鉄道事業路線








































































































































































































































































































































































































































































































































管轄 路線名 区間 営業キロ 廃止年月日 第一種鉄道事業者 備考
北海道支社

歌志内線

砂川駅 - 歌志内駅
14.5 km 1988年4月25日 北海道旅客鉄道  
石勝線

新夕張駅 - 清水沢駅
8.2 km 1990年4月1日 夕張支線
石北線

美幌駅 - 網走駅
27.9 km 2002年4月1日  

釧網線

網走駅 - 東釧路駅
166.2 km  
根室線
釧路駅 - 東釧路駅 2.9 km  
新富士駅 - 釧路駅 2.7 km 2006年4月1日  
函館線
砂川駅 - 上砂川駅
7.3 km 1992年4月1日
上砂川支線

函館駅 - 五稜郭駅
3.4 km 2002年4月1日  

手稲駅 - 苗穂駅
12.8 km 2006年4月1日  

幌内線

岩見沢駅 - 三笠駅
10.9 km 1987年7月13日  
三笠駅 - 幌内駅
2.7 km 貨物支線

留萌線

深川駅 - 留萌駅
50.1 km 1999年4月1日  
東北支社
奥羽線

福島駅 - 蔵王駅
81.8 km 1991年9月3日 東日本旅客鉄道  
蔵王駅 - 山形駅
5.3 km 1999年7月1日  
山形駅 - 羽前千歳駅
4.8 km 2002年4月1日  
羽前千歳駅 - 漆山駅
3.0 km 1999年4月1日  

大船渡線

一ノ関駅 - 陸中松川駅
21.3 km  
男鹿線

追分駅 - 男鹿駅
26.6 km 2002年1月1日  

釜石線

花巻駅 - 釜石駅
90.2 km 1999年4月1日  

仙山線

仙台駅 - 羽前千歳駅
58.0 km 2002年4月1日  

只見線

西若松駅 - 会津若松駅
3.1 km 1999年4月1日  

磐越東線

大越駅 - 郡山駅
31.3 km 2001年3月31日  

陸羽東線
小牛田駅 - 古川駅
9.3 km 2002年4月1日  

会津線
西若松駅 - 湯野上温泉駅
22.7 km 1999年4月1日 会津鉄道  
関東支社

赤羽線

池袋駅 - 板橋駅
1.8 km 1999年3月31日 東日本旅客鉄道  
青梅線
拝島駅 - 奥多摩駅
30.3 km 1999年3月25日  

大糸線

松本駅 - 信濃大町駅
35.1 km 1999年3月31日  
相模線

南橋本駅 - 橋本駅
2.0 km 1997年7月1日  
総武線
佐倉駅 - 成東駅
21.6 km 1999年3月31日  
外房線
大網駅 - 新茂原駅
8.5 km  
中央線

飯田町駅 - 代々木駅
5.7 km 1999年3月9日  

東金線

大網駅 - 成東駅
13.8 km 1999年3月31日  

日光線

宇都宮駅 - 鶴田駅
4.8 km 2003年4月1日  

八高線
八王子駅 - 倉賀野駅
92.0 km 2005年3月31日  
横須賀線
逗子駅 - 田浦駅
5.4 km 2006年5月1日  

両毛線

小山駅 - 新前橋駅
84.4 km 2004年4月1日  
しなの鉄道線

田中駅 - 西上田駅
13.1 km 2002年4月1日 しなの鉄道  
東海支社

紀勢線
亀山駅 - 鵜殿駅
176.6 km 2016年4月1日[7]
東海旅客鉄道  
鵜殿駅 - 新宮駅
3.6 km 2008年4月1日  
高山線

岐阜駅 - 高山駅
136.4 km 2007年4月1日  
東海道線
名古屋貨物ターミナル駅 - 西名古屋港駅
8.7 km 2001年3月31日 西名古屋港線

身延線

東花輪駅 - 甲府駅
12.1 km  

愛知環状鉄道線

岡崎駅 - 北岡崎駅
5.3 km 2010年4月1日 愛知環状鉄道  

伊勢線[8]

河原田駅 - 津駅
22.3 km 2016年4月1日[7]
伊勢鉄道  
関西支社
宇野線
茶屋町駅 - 宇野駅
17.9 km 2002年4月1日 西日本旅客鉄道  

宇部線

宇部岬駅 - 宇部駅
9.5 km 2014年4月1日  
大阪環状線

新今宮駅 - 境川信号場
3.8 km 2006年4月1日  

小浜線
敦賀駅 - 東舞鶴駅
84.3 km 1999年4月1日  
関西線

木津駅 - 平野駅
40.6 km 2003年4月1日  
平野駅 - 新今宮駅 4.9 km 2006年4月1日  

竜華信号場 - 杉本町駅
10.5 km 2003年4月1日
阪和連絡線
紀勢線
新宮駅 - 紀伊佐野駅
6.4 km 2008年4月1日  

和歌山駅 - 南海電鉄分界点
2.3 km 2003年4月1日  

草津線

貴生川駅 - 草津駅
21.4 km 1999年3月31日  

山陰線

丹波口駅 - 二条駅
1.7 km 2006年4月1日  

湖山駅 - 伯耆大山駅
83.7 km 2004年4月1日  

城端線

高岡駅 - 二塚駅
3.3 km 2017年4月1日[6]
 
東海道線
梅小路駅(現:京都貨物駅) - 丹波口駅 3.3 km 2006年4月1日 山陰連絡線

奈良線
木津駅 - 京都駅
34.7 km 2003年4月1日  

阪和線
杉本町駅 - 和歌山駅 54.4 km  

舞鶴線

梅迫駅 - 東舞鶴駅
18.2 km 1999年4月1日  

美祢線

厚狭駅 - 重安駅
22.3 km 2014年4月1日  

内子線

新谷駅 - 内子駅
5.3 km 2006年4月1日 四国旅客鉄道  

土讃線

多度津駅 - 高知駅
126.6 km 2005年4月1日  
高知駅 - 多ノ郷駅
39.5 km 1992年10月1日  
予讃線
伊予横田駅 - 内子駅 29.0 km 2006年4月1日  

伊予大洲駅 - 宇和島駅
48.1 km  
伊予大洲駅 - 新谷駅
5.9 km  
九州支社

伊田線

直方駅 - 金田駅[9]
9.9 km 1989年10月1日 九州旅客鉄道  

田川線

行橋駅 - 勾金駅
23.6 km 1989年10月1日  

筑豊線

折尾駅 - 直方駅
14.0 km 2005年3月31日  

日田彦山線

城野駅 - 石原町駅
9.0 km 1999年4月1日  

豊肥線

熊本駅 - 竜田口駅
8.9 km 1993年12月1日  


保有駅・施設


2017年4月1日時点で、242の駅と36か所のオフレールステーションを保有している。大半の駅は旅客鉄道の旅客駅と共有しており、またおよそ半分の駅では定期貨物列車の設定が無い。


各支社記事の「管内の駅」の節を参照のこと。


上記施設でその都度に引き受けたり、大型工場などと結ぶ専用鉄道で搬出入したりする貨物に加えて、複数企業が入居する物流施設「レールゲート」を各貨物駅構内で全国展開することを計画中である[10][11]



ダイヤ



ダイヤ改正については3月に実施することが多く、他のJR各社に合わせて実施される。



車両




DF200形ディーゼル機関車




M250系電車



全国規模で貨物列車の運行を行っているため、貨物輸送用の機関車・貨車・電車を主に所有する。


電気機関車は、全国に直流・交流電化路線が混在するため、それに対応した直流電化路線専用・交流電化路線専用・交直流電化両用を所有している。北海道を中心とした非電化路線の多い地区ではディーゼル機関車を有する。また国鉄から継承された車両を中心に老朽化が進んでいるため、更新(リニューアル)工事と並行して、独自設計の新車への置き換えも進められている。


貨車は、コンテナ積載用を中心に汎用的な有蓋車、長物積載用などを所有する。近年は高速 (110 km/h) 運転対応貨車や、ISO規格コンテナ(海上輸送用コンテナ=俗称「海コン」)積載対応貨車の製造が進み、汎用有蓋車などは数を減らしている。


電車では、世界的にも珍しい動力分散方式の貨車であるM250系が在籍している。


車両ではないが、鉄道用コンテナの多くはJR貨物が所有している(JR貨物のコンテナ形式参照)。


鉄道雑誌では、機関車の新車については他の鉄道事業者の車両と同様に紹介しているが、その他の車両の新製・廃車・転配などの消息については、2008年度以前まで他の鉄道事業者と同様に行っていた鉄道雑誌等への公表や資料提供を2009年度以降はしていない[12]。ただし例外的に鉄道貨物協会が発行する貨物時刻表には機関車については毎年3月時点での機関車配置表を掲載している[13]。このため、2009年度以降はJR旅客会社のみに所属している車両以外の機関車・貨車の形式消滅や廃区分番台の特定については、機関車は貨物時刻表からの機関車配置表から特定することで引き続き可能であるが、貨車については独自に調査する以外に方法はなく、貨車の形式消滅を特定することはJR旅客会社のみに所属している車両を除いて極めて困難な状況になっている。



車両・乗務員基地




吹田機関区


●は乗務員のみの配置、▲は運転士養成所であることを表す。


























































































































































































支社 基地 略号
北海道支社

札幌機関区●

札幌機関区帯広派出●
札幌機関区旭川派出●
苗穂車両所
五稜郭機関区
五稜郭機関区室蘭派出●
東北支社

青森総合鉄道部●

青森総合鉄道部盛岡派出●

秋田総合鉄道部●

仙台総合鉄道部 仙貨

郡山総合鉄道部●

関東支社

黒磯機関区●

高崎機関区
※「高機」から高の異体字に変更

田端機関区●

田端機関区水戸派出●

千葉機関区●

千葉機関区新小岩派出●
大井機関区 大井/貨東タミキク

中央研修センター▲

新鶴見機関区
新鶴見機関区川崎派出

新鶴見機関区甲府派出●

塩尻機関区●

塩尻機関区篠ノ井派出

東新潟機関区 東新
東新潟機関区南長岡派出●
東海支社

静岡総合鉄道部●

愛知機関区

稲沢機関区●

関西支社
富山機関区 富山

敦賀機関区●

吹田機関区
岡山機関区

広島機関区●

広島車両所

幡生機関区●


米子総合鉄道部●


新南陽総合鉄道部●

九州支社
門司機関区
門司機関区鹿児島派出●

福岡総合鉄道部●


鳥栖総合鉄道部●


大分総合鉄道部●



廃止基地





























































支社 基地 略号
北海道支社
釧路機関区
鷲別機関区
東北支社
盛岡機関区
長町機関区
関東支社
佐倉機関区
小山機関区
新小岩機関区
品川機関区
八王子機関区
関西支社
姫路機関区
厚狭機関区
九州支社
直方機関区


車両工場

































支社 工場
北海道支社

苗穂車両所(JR北海道苗穂工場構内)
苗穂車両所輪西派出
東北支社

郡山車両所(JR東日本郡山総合車両センター構内)
関東支社

大宮車両所(JR東日本大宮総合車両センター構内)

川崎車両所
東海支社

名古屋車両所(JR東海名古屋工場構内)
関西支社

広島車両所
九州支社

小倉車両所(JR九州小倉総合車両センター構内)


廃止工場











支社 工場
関東支社

新小岩車両所


関係会社




臨海鉄道(JR貨物と、沿線自治体の共同出資で設立された第三セクター鉄道を指す)



  • 秋田臨海鉄道

  • 鹿島臨海鉄道

  • 神奈川臨海鉄道

  • 衣浦臨海鉄道

  • 京葉臨海鉄道

  • 仙台臨海鉄道

  • 名古屋臨海鉄道

  • 八戸臨海鉄道

  • 福島臨海鉄道

  • 水島臨海鉄道




倉庫業



  • 日本運輸倉庫

  • 大阪鉄道倉庫

  • 日本オイルターミナル

  • 関西化成品輸送

  • 飯田町紙流通センター

  • 敦賀ターミナル

  • セメントターミナル

  • 東京液体化成品センター

  • 北海道農産品ターミナル




通運事業



  • 日本フレートライナー

  • 北海道ジェイアール物流

  • ジェイアールエフ・エンジニアリング

  • 全国通運




鉄道業務受託事業



  • ジェイアール貨物・九州ロジスティクス

  • ジェイアール貨物・北海道ロジスティクス

  • ジェイアール貨物・東北ロジスティクス

  • ジェイアール貨物・中国ロジスティクス

  • ジェイアール貨物・北陸ロジスティクス

  • ジェイアール貨物・新潟ロジスティクス

  • ジェイアール貨物・北関東ロジスティクス

  • ジェイアール貨物・南関東ロジスティクス

  • ジェイアール貨物・西日本ロジスティクス

  • ジェイアール貨物・信州ロジスティクス

  • ジェイアール貨物・東海ロジスティクス




関連事業



  • ジェイアールエフ商事

  • 東京貨物開発

  • ジェイアールエフ・ホテル(ホテルメッツ田端を運営)

  • ジェイアール貨物・不動産開発

  • ジェイアールエフ・パトロールズ

  • 北九州貨物鉄道施設保有

  • ジェイアール貨物・リサーチセンター

  • 運送保証協会




その他出資会社(グループ会社[14] ではないがJR貨物が出資している)



  • 青い森鉄道

  • 名古屋臨海高速鉄道

  • 肥薩おれんじ鉄道





脚注


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  1. ^ abcdefghijkl“JR7社14年のあゆみ”. 交通新聞 (交通新聞社): p. 9. (2001年4月2日) 

  2. ^ abcdef日本貨物鉄道株式会社 平成29年度決算等に関する公告、2018年(平成30年)8月31日付「官報」(号外第192号)136頁。


  3. ^ 社歌の制定について、日本貨物鉄道、2006年10月17日。 (PDF)

  4. ^ ab“北陸線 敦賀 - 敦賀港間の廃止について” (PDF) (プレスリリース), 日本貨物鉄道, (2018年12月18日), https://www.jrfreight.co.jp/storage/upload/9fbbd1f22c06e1c29563cf57521b05cb.pdf 2018年12月19日閲覧。 

  5. ^ ab佐藤正樹 (2018年8月25日). “山陽本線貨物列車の迂回運行は8月28日から…名古屋-福岡間で1往復 平成30年7月豪雨”. レスポンス (イード). https://response.jp/article/2018/08/25/313303.html 2018年8月26日閲覧。 

  6. ^ ab電気車研究会『平成二十九年度 鉄道要覧』p.13

  7. ^ ab電気車研究会『平成二十八年度 鉄道要覧』14頁。


  8. ^ 鉄道要覧では「伊勢鉄道線」と表記されている。


  9. ^ 当該区間の貨物営業については、同日より第一種鉄道事業者となった平成筑豊鉄道に継承され、2004年4月1日まで続けられた。


  10. ^ レールゲート日本貨物鉄道株式会社(2018年4月10日閲覧)。


  11. ^ 「駅内物流施設を全国展開/JR貨物 マルチテナント型」『日刊工業新聞』2018年4月5日(建設・エネルギー・生活面)


  12. ^ 一例として、交友社『鉄道ファン』において毎年7月号で行っている特集「JR車両ファイル」、交通新聞社 ジェー・アール・アール『JR気動車・客車編成表』、電気社研究会『鉄道ピクトリアル増刊 鉄道車両年鑑』など。


  13. ^ 2014年以前は2月時点でのデータを公表していた。


  14. ^ JR貨物グループ - 日本貨物鉄道




関連項目



  • JR

  • 日本の鉄道路線一覧

  • 日本の鉄道事業者一覧

  • 日本の鉄道

  • 高速貨物列車

  • 貨物時刻表


  • 国土交通省 - 鉄道局



参考




  • 新幹線4時間切り「開業後に」 JR北海道、当面は安全重視 - 北海道新聞「どうしんウェブ」 2015年12月10日18:07更新 12月12日閲覧(全文を読む為にはログイン必要)


  • 北海道新幹線 貨物列車と安全にすれ違う訓練 - NHK NEWSWEB 2015年12月12日11時59分配信



外部リンク







  • 日本貨物鉄道

  • 日本貨物鉄道 エリア別サービス案内


  • JR貨物(公式) (@JR_FREIGHT_1987) - Twitter


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