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小売
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商品が並ぶスーパーマーケット内部
小売（こうり、英: retail リテール）とは、生産者や卸売業者から購入した（仕入れた）商品を、最終消費者に販売すること。
小売を行う業者を小売業者（こうりぎょうしゃ、英: retailer リテーラー）と呼ぶ。
目次
1 概要
2 小売業の分類方法
3 小売業の立地
3.1 出店形態
3.2 出店地区
4 小売業の業態・販売品目
5 小売業の経営・運営形態
6 関連項目
7 外部リンク
概要
小売業態では、顧客が要求する物品を扱うことはもちろんのこと、買物をするのに来店した顧客への利便性の提供や商品の性質や品質を認知するための情報提供（情報発信拠点）も行い、それらサービスの対価も物品の販売価格に上乗せされる形となる。このため、廉価に販売する業態ではセルフサービスの導入で価格を下げる一方、それほど値引きはしないが品質維持に注力したりアフターサービスなど付加価値サービスを提供するなどの差別化戦略を展開している業者もあり、そのいずれもが商品を消費者に提供する流通の最後の段階を担っている。
小売という表現は、各々の消費者向けに最小単位（単体の製品）に「小分け」して販売することを意味している。英語で小売りを示すretail(リテール）も、re【再び】+tail【切る】（端から切り分けて販売する・切り売り）から生まれた言葉であり、販売者の規模が小さいという意味は無い。(一方、生産者側や問屋・卸売り側ではロットやパレットないしカートン（輸送用の箱のような容器を基準とする単位）などのある程度のまとまった流通単位でやり取りされる。)
なお産業革命以降の製造業（メーカー）は大量生産で廉価に安定した品質の商品を広く大衆にも供給しているが、直接的に商品が消費者に販売されるのは小売業者の店頭などである。通信販売では商店と顧客を仲立ちする宅配便や郵便を介在させるが、いずれにせよ直接消費者と接するのは小売業者である。このため、消費者の動向や意向を把握したい製造業では、この小売業者に接触してこれらの情報を得ようとする活動（マーケティングの一種）も見られる。
小売業の分類方法
業種： 扱う商品や仕入れ先の卸売業者による分類である。
業態： 顧客の年齢・性別・職業やその来店頻度による分類である。
なお、証券コード協議会における業種分類では、一般的な物品の小売（物販）業のほか、レストランや居酒屋などの飲食店、ファストフードチェーンといった外食産業も、小売業として分類されている。特にチェーン展開する外食産業の場合、立地戦略など小売業と共通する部分も多いので、ここでは基本的に物販と外食産業の両方を含む説明とする。
小売業の立地
出店形態
- 商店街
ショッピングセンター（ショッピングモール）- 単独出店
出店地区
- 都心
郊外
鉄道駅前
幹線道路沿い（ロードサイド店舗）
- 観光地
鉄道駅や空港などの特殊な施設内（駅ナカなど）
小売業の業態・販売品目
※外食産業を除く
- 有店舗販売
百貨店（デパート）
スーパーマーケット
- 総合スーパー
- 食品スーパー
- コンビニエンスストア
- ディスカウントストア
- 100円ショップ
売店（キヨスクなど）- 各種専門店
食料品店（八百屋、酒屋など）
衣料品店（実用衣料、紳士服、婦人服、カジュアル）
電器店 - 家電量販店（家電製品、パソコン、カメラ）
書店・ソフトウェア販売（CD、DVD、ゲームソフトなど）
キャラクターグッズ専門店、同人誌専門店
家具・ホームセンター
自動車・オートバイ販売店（新車、中古車）- カー（自動車関係）用品店
薬局、薬店、ドラッグストア
古物商（古本、古道具など）- ガソリンスタンド
無店舗販売
通信販売
- 電子商店街
ソフトウェアのダウンロード販売
テレビショッピング、ラジオショッピング
- カタログ販売
- 移動販売
- 訪問販売
- 自動販売機
車内販売、機内販売（乗り物内の販売）
ほか
小売業の経営・運営形態
- 個人商店
- チェーンストア
フランチャイズチェーン- ボランタリー・チェーン
関連項目
- 販売
- 店舗
- オープン価格
- 日本の年間商品販売額一覧
- 日本の企業一覧 (小売業)
- 大規模小売店舗立地法
売れ筋 - 死に筋
特定建築物 - 日本の小売店舗施設に適用される環境衛生等に関する規定- 販売時点情報管理
外部リンク
- 日本小売業協会
- 日本通信販売協会
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