Mixing
イトーヨーカ堂
 |
この記事には複数の問題があります。改善やノートページでの議論にご協力ください。
|
 | |
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | 非上場（注1）（注2） 東証1部 8264 1972年9月 - 2005年8月26日（旧法人） |
| 略称 | ヨーカドー、IY |
| 本社所在地 |  日本〒102-8450 東京都千代田区二番町8-8 二番町ガーデンビル. 北緯35度41分8.9秒 東経139度44分2秒 / 北緯35.685806度 東経139.73389度 / 35.685806; 139.73389 |
| 設立 | 2006年（平成18年）3月1日（注2） （1920年（大正9年）創業） |
| 業種 | 小売業 |
| 法人番号 | 2010001098023 |
| 事業内容 | 総合小売事業 |
| 代表者 | 代表取締役社長 三枝富博 |
| 資本金 | 400億円 （2016年2月現在） |
| 売上高 | 1兆2,556億800万円 （2016年2月期） |
| 従業員数 | 36,376人 （2016年2月末現在） |
| 決算期 | 2月末日 |
| 主要株主 | （株）セブン&アイ・ホールディングス 100% |
| 主要子会社 | （株）丸大 100% （株）赤ちゃん本舗 66.7% |
| 関係する人物 | 吉川敏雄、伊藤雅俊、井坂榮 |
| 外部リンク | www.itoyokado.co.jp |
| 特記事項：注1：上場情報は旧法人のもの。持株会社設立による株式移転で旧法人は上場廃止した。 注2：2006年（平成18年）3月1日に、旧法人の会社分割（新設分割）にて旧法人の全事業を新設の現法人（当社）が承継し旧法人は「株式会社イトーヨーカ堂SHC」に商号変更したうえでセブン&アイ・ホールディングスに吸収合併し消滅。旧法人の設立は1913年3月（川越倉庫株式会社）で、1971年3月1日に株式額面変更目的で株式会社伊藤ヨーカ堂（1958年4月1日設立）を吸収合併。 | |
株式会社イトーヨーカ堂（イトーヨーカどう、英称：Ito-Yokado Co., Ltd.）は、関東地方を中心に21都道府県に店舗をもつゼネラルマーチャンダイズストア (GMS) 「イトーヨーカドー」を運営する会社。セブン&アイ・ホールディングスの子会社であり中核企業である。
目次
1 概要
2 創業の歴史
3 持株会社への移行と店舗看板
4 日本国外への展開
5 沿革
6 店舗
6.1 現在の店舗
6.2 過去に存在した店舗
6.3 店舗ギャラリー
7 関連会社
8 その他
9 CMキャラクター
10 脚注
11 関連項目
12 外部リンク
概要
社名は「イトーヨーカ堂」だが、店舗名では「イトーヨーカドー」あるいは「Ito Yokado」と表記しており、報道などの略称では「ヨーカドー」とも呼ばれることがある。上場されていた頃は証券市場では「イトヨーカ」と表記されることが多かった。英語表記の頭文字を取って、「IY（アイ・ワイ）」とも呼ばれる。
出店方針としては、セブン-イレブンと同様にドミナント戦略をとっており、全国展開を優先しているイオンや以前のダイエーと対照的である。このような効率的な経営が他社より高い利益率を生んでおり、特に南関東エリアには1都3県ではザ・プライスやアリオも含めると116店と多数の店舗を持つ。一方、その1都3県と北海道以外、10店舗以上出店している府県はない。
北陸3県（富山県、石川県、福井県）、山陰地方、四国地方、九州・沖縄地方には店舗が存在せず、出店予定も白紙である[1]。また首都圏および北海道以外は各府県で数店舗しか出店していないため、関東地方とそれ以外の地域とで、知名度に大きな開きがある。特に近畿地方以西の23府県では1府2県に計9店舗[2]、人口規模の大きい大阪府・兵庫県でもアリオを含めても8店舗[3]しか出店しておらず、かつ近畿地方進出が1986年（昭和61年）で比較的遅かったことから、西日本での知名度はあまり高くない。
2018年現在で最西端の店舗である福山店（広島県福山市）もイズミに営業譲渡されることが決まっている。ただし、日本テレビの情報番組「ZIP!」にてサントリーと7時台中盤隔日スポンサーを務めていることから、当番組が放送されない佐賀県（但し、ケーブルテレビでの区域外再放送を含み大部分の地域では福岡放送で視聴可能）・宮崎県（地域により熊本県民テレビか鹿児島読売テレビを視聴可能）・沖縄県を除く全国でイトーヨーカドーのCMが放送されている。
2016年（平成28年）11月現在、新潟県内の株式会社丸大の運営する3店舗を含めて日本国内に170店舗を展開している。そのうち田無店では衣料品のみの取扱いで、小型店舗や食品館、一部のザ・プライスでは食料品と日用品のみの取り扱いとなる。また新百合ヶ丘エルミロードのテナントである新百合ヶ丘店は、衣料品および住関連商品をイトーヨーカドーが取扱い、食料品については、小田急グループの小田急商事が運営するスーパー「Odakyu OX」が取り扱う[4]。
また、かつては長野県中南信地方のイトーヨーカドーで地元スーパーアルピコグループの食品スーパー「デリシア」との共同出店をしていた。
独立系企業だが、三井財閥系の流れを持つ三井銀行（現：三井住友銀行）と縁が深い。また、同じく三井財閥系の三井物産とは物流などの面で提携関係にあり、共同でダイエーの再建にも名乗りをあげた。また、2005年にはショッピングセンター (SC) 開発会社「株式会社モール・エスシー開発」を三井物産と共同出資で設立し、従来あまり注力していなかった大型ショッピングセンター事業を本格展開、「Ario（アリオ）」として各地で開業している（モール・エスシー開発は、イトーヨーカ堂完全子会社化を経て、2016年11月30日付で株式会社セブン&アイ・クリエイトリンクに商号変更の上、セブン&アイ・ホールディングス直系に異動）。
創業の歴史
創業は1920年（大正9年）。現名誉会長・伊藤雅俊の母親・伊藤ゆきの弟にあたる吉川敏雄が、東京市浅草区（現：東京都台東区浅草）に「羊華堂洋品店」を開業したのが始まり。吉川が未年生まれであることと、当時、銀座で繁盛していた日華堂の華の字から命名した。この羊華堂が非常に繁盛したため、吉川と14歳の差がある伊藤譲が手伝い始め、浅草、千住、荻窪に3店舗あるうちの浅草の一店をのれん分けされる。
譲の弟・伊藤雅俊は、市立横浜商業専門学校（現：横浜市立大学）卒業後、三菱鉱業（現：三菱マテリアル）に就職。入社後すぐに、陸軍特別甲種幹部学校に入校し陸軍士官を目指したが、敗戦を迎え三菱鉱業に復帰。空襲で焼け出されたゆきと譲は、足立区千住で羊華堂を再開。1946年（昭和21年）、雅俊も三菱鉱業を退社し、羊華堂を手伝うことになる。
1948年（昭和23年）、譲が「合資会社羊華堂」を設立して法人化した。1956年（昭和31年）、気管支喘息の持病を患っていた譲社長が死去し、雅俊が経営を引き継いだ。1958年（昭和33年）、「株式会社ヨーカ堂」に移行（改称を経て、株式会社伊藤ヨーカ堂）。1971年（昭和46年）3月1日に、株式の額面変更のために「川越倉庫株式会社」（1913年（大正2年）設立）から改称した「株式会社イトーヨーカ堂」が「株式会社伊藤ヨーカ堂」を吸収合併した。ハトの図柄のコーポレートアイデンティティ (CI) も同時に採用した。なお、当時のハトマークを使用したヨーカ堂と称する衣料品店も同じ商圏にて昭和末期過ぎまで存在した（分家と言われている）。
この法人（旧法人）による事業が長く続いた後、旧法人と持株会社の資本関係適正化のため（セブン&アイ・ホールディングスに詳しい）、旧法人が会社分割（新設分割）を行い2006年（平成18年）3月1日に当社が設立、旧法人のほぼすべての事業を承継した。
持株会社への移行と店舗看板
GMSの中ではトップの利益率だったが、2003年（平成15年）度、2004年（平成16年）度ともにイトーヨーカ堂本体の売上高・営業利益がイオンに抜かれた。また、子会社だったセブン-イレブン・ジャパンに収益力・株式時価総額で逆転されていた。グループ全体では依然として流通業界トップの売上高・営業利益だったため非常に買収の標的にされやすい状況にあった。この時期、同様の状況にあったニッポン放送がライブドアによる買収の標的となっている。
これらの改革として、2005年（平成17年）9月1日にセブン-イレブン・ジャパンおよびデニーズジャパンと共同で「セブン&アイ・ホールディングス」を設立し、持株会社傘下でそれぞれ対等な子会社となった。これによってセブン-イレブンからの配当収益が受けられなくなり、単独での収益改善を迫られることとなる。当時の最高経営責任者である鈴木敏文は、「この経営統合はイトーヨーカ堂の改革のためだ」と持株会社発足時の会見で述べている。
またこれと並行して、店舗看板も「セブン&アイ・ホールディングス」の図柄に変更された。なお、この時点でもイトーヨーカ堂のロゴマークとしてのハトマークは廃止されておらず、公式サイト内やチラシなどで引き続き併用されている。
その後、2010年代後半に入ってからチラシ右下のロゴ部分が、それまでのセブン&アイのロゴからハトマークに置き換わっている。さらに2017年（平成29年）になると東京都大田区の大森店を皮切りに、店舗のメンテナンス時などにハトマークを復活させる流れが相次いで出てきている[5][6][7]。
セブン＆アイのロゴのみを掲げる店舗の例（足利店〈栃木県足利市〉、2006年5月撮影）
※「店舗ギャラリー」も参照
ハトマークが復活した店舗の例（沼津店〈静岡県沼津市〉、2017年8月撮影）
日本国外への展開
1997年11月、イトーヨーカドー海外支店の第1号として、中国華孚貿易発展集団公司との合弁で、成都伊藤洋華堂春煕店がオープンし、次いで、北京市にも進出した。2015年（平成27年）10月現在、中華人民共和国北京市に1社5店舗、四川省成都市に1社6店舗を展開している。2005年の中国における反日活動の際に店舗が被害を受けたものの、現地人などから「腐った商品が陳列されていない」という理由から人気が高い。1店舗当たりの年間売り上げは、約80億円と国内店舗に肩を並べている。
特に、成都市の店舗は、2008年の四川大地震の翌日には直ちに開店して、食料品や生活用品を販売して、後に市政府の表彰を受けるなどして、市民の信頼を獲得しており、そして2号店の双楠店は日本国内店舗を含めて売上げ第1位を誇っている。なお、中国の店舗は「伊藤洋華堂 Ito Yokado」として日本国内の店舗のように、セブンアンドアイホールディングスのロゴではなく、ハトのロゴが掲げられている。
沿革
1920年（大正9年） - 「羊華堂洋品店」が東京府東京市浅草区（現:東京都台東区浅草）に開業。
1958年（昭和33年）4月 - 株式会社に改組、株式会社ヨーカ堂設立。
1965年（昭和40年）6月 - 商号を株式会社伊藤ヨーカ堂とする。
1970年（昭和45年）10月 - 株式額面変更の準備として川越倉庫株式会社の商号を株式会社イトーヨーカ堂に変更する。現社名と同じ社名だが、この法人は2006年（平成18年）3月1日に被合併会社として消滅している。
1971年（昭和46年）3月 - 株式会社イトーヨーカ堂が株式会社伊藤ヨーカ堂を合併して、株式額面変更完了。
1972年（昭和47年）9月 - 東京証券取引所市場第2部に上場する。
1973年（昭和48年）7月 - 東京証券取引所市場第1部に指定替えを受ける。
1977年（昭和52年） - 丸大と業務提携を開始する。
1986年（昭和61年） - 近畿地方初進出の店舗、堺店を出店する。- 1988年（昭和63年） - 新潟県長岡市にイトーヨーカドー丸大が開業する。
1997年（平成9年）11月21日 - 中国四川省に成都伊藤洋華堂有限公司の第1号店として「成都イトーヨーカドー店」を開業[8]。
2001年（平成13年）3月1日 - ネットスーパー「アイワイネット」を開設[9]。
2005年（平成17年）9月1日 - イトーヨーカ堂、セブン-イレブン・ジャパン、デニーズジャパンの3社で株式移転により持株会社・セブン&アイ・ホールディングス設立。これに伴いイトーヨーカ堂は8月26日に上場を廃止し、新持株会社の100%子会社となった。また全国のイトーヨーカドー店舗の屋上広告塔とエレベーターのフロア案内の横のロゴマークすべてを鳩のマークからセブンアンドアイホールディングスのロゴマークに順次変更する作業を行った同時にCMの際のロゴマークもセブンアンドアイホールディングスのロゴマークがメインで使われるようになった。
2006年（平成18年）
- 3月1日 - グループ再編手続きでイトーヨーカ堂に交付されたセブン&アイ株をセブン&アイに移転させるため、従来のイトーヨーカ堂をセブン&アイに吸収合併した。これに先立ち、同日に事業会社たる新会社の「株式会社イトーヨーカ堂」を会社分割により設立。
6月1日 - これまで神奈川県厚木市内の生鮮センターで扱っていた神奈川県・静岡県全店舗と八王子市内店舗における生鮮・青果部門の輸送を分割し、横浜市中央卸売市場南部市場（現：横浜南部市場）内に「横浜青果センター」を開設。
2007年（平成19年）
- 6月 - 東京都・埼玉県内店舗における生鮮・青果部門の輸送を分割し、大田市場内に「大田青果センター」を開設。
- 9月 - 総合スーパーが運営するネット通販では最大規模となる、約10万点の商品を取り扱うショッピングサイトを開始。注文した商品については、全国のセブン-イレブンで送料・手数料無料で受け取りが可能である。なお、同サイトは2010年（平成22年）12月8日に「セブンネットショッピング」へ統合される。
2008年（平成20年） -
- 2月 - 株式会社丸大を完全子会社とする。
nanacoを各店舗に順次導入。
2010年（平成22年）
8月18日 - 2005年に輸入した中国産冷凍ウナギ蒲焼の食品衛生法違反事件で、神奈川県警察本部が社員数名を逮捕[10]。
10月1日 - 阿佐ヶ谷駅前に小型スーパーマーケット1号店を開店。2010年（平成22年）度中に駅ビルや居抜き出店で東京23区内に約10店舗を開店させる予定と発表した[11]。
2011年（平成23年）12月16日 - 「エスパ松本」が「アリオ松本」に改装変更[12]。
2012年（平成24年）3月1日 - エスパ昭島・我孫子・川崎の3店舗がイトーヨーカドーに転換[13][14]。これによりエスパは消滅し、旧我孫子店は我孫子南口店と改名。
2015年（平成27年）
- 10月8日 - 事業構造改革の一環として、本部従業員の3割削減、および収益改善の見込めない店舗について今後5年間に40店舗を閉鎖、加えて人員の適正化を実施することを発表[15]。
- 11月1日 - セブン&アイグループの総合ショッピングサイト「オムニ7」のグランドオープンに伴い、「セブンネットショッピング」から一部カテゴリ（ファッション、コスメ&ビューティー、ホーム&キッチン、ホビー&ヘルシーライフ、食品・飲料・酒、お取り寄せ・ギフト）が分離され、新たに「イトーヨーカドー ネット通販」としてオープン。
2016年（平成28年）3月8日 - 前年10月発表の事業構造改革に伴う店舗閉鎖について、うち20店舗を2017年（平成29年）2月期までに閉鎖することを追加発表[16]。
2017年 (平成29年)
- 4月 - 大森店を皮切りに店舗メンテナンスの際に屋上広告塔の二面のロゴを鳩マークに変える作業を開始。
- 7月1日 - 内閣府より、災害対策基本法第2条第5号に基づく指定公共機関に認定[17]。
2018年 (平成30年)
- 4月5日 - イズミとの間で、福山店の営業譲渡を含む業務提携に関して合意[18]。
店舗
現在の店舗
2018年（平成30年）12月現在、日本に164の店舗[19]と丸大の運営する2店舗[19]がある。
過去に存在した店舗
店舗ギャラリー
八戸沼館店（青森県八戸市、ピアドゥ内）
平店（福島県いわき市）
小山店（栃木県小山市）
久喜店（埼玉県久喜市）
亀有店（東京都葛飾区、アリオ亀有内）
武蔵境店（東京都武蔵野市）東館
ららぽーと横浜店（神奈川県横浜市都筑区）
春日部店(埼玉県春日部市) 「クレヨンしんちゃん」の「サトーココノカドー」の看板は期間限定。
関連会社
グループ企業
- スーパーストア事業
- 連結子会社（丸大、華糖洋華堂商業有限公司、成都伊藤洋華堂商業有限公司、サンエー、北京王府井洋華堂商業有限公司、メリーアン、オッシュマンズ・ジャパン、アイワイフーズ、赤ちゃん本舗、紹興吉儿奥本舗服装用品有限公司）
- 持分法を適用する関連会社（撫順小宝宝梦衣有限公司）
- その他の事業
- 連結子会社（セブン&アイ出版、IYリアルエステート、ヨーク警備、テルベ）
- セブン&アイ出版は雑誌「Saita」の発行元である。
- 持分法を適用する関連会社（ススキノ十字街ビル）
- 連結子会社（セブン&アイ出版、IYリアルエステート、ヨーク警備、テルベ）
その他
「サトーココノカドー」の屋上看板を掲げたイトーヨーカドー春日部店（2017年4月撮影）
- 商品券についてはセブン&アイ共通商品券[20]に加え、2012年（平成24年）4月1日から、西武百貨店およびそごうが発行する1000円券も使用可能となった[21]。
- 毎月8のつく日（8・18・28日）は「ハッピーデー」の名称で各種サービスがあり、イトーヨーカドー店舗にてセブンカード・アイワイカードを提示して現金支払いまたはカード支払いをするか、nanacoで支払うと商品価格が5%引き（一部商品除く）などのサービスを実施している[22]。
- 春日部店は「サトーココノカドー」のモデルとなった店舗である。2017年4月にはクレヨンしんちゃん25周年を記念した春日部市とのタイアップ企画の一環として、実際に1週間限定で春日部店を「サトーココノカドー」に変更して営業する企画も行われた[23]。
CMキャラクター
- 関根勤
- 栗原はるみ
- 板野友美
- AAA
- 芦田愛菜
- 鈴木福
- 稲森いずみ
- SUPER☆GiRLS
- Dream5
- 柴田理恵
- 東貴博
- 石塚英彦
- 古坂大魔王
- 寺田心
脚注
^ ただし、福岡県には出店構想があると報じられたことがある（参考ページ （株）セブン＆アイHDがイトーヨーカドー九州出店を検討）。また、過去には福岡ヤフオク!ドームにイトーヨーカドーの広告があった。
^ かつては京都府、奈良県、岡山県にも出店していたが、閉店店舗を含めても15店舗しかない。
^ 閉店した堺店、広畑店を含めても10店舗しかない。
^ Odakyu OX 新百合ヶ丘店 - 小田急商事株式会社
^ “あのハトのマークの看板、復活へ イトーヨーカ堂”. 朝日新聞 (2017年3月21日). 2017年8月15日閲覧。
^ “イトーヨーカドー、看板を「鳩」に戻す工事はじまる－12年ぶり再登板”. 都市商業研究所 (2017年5月8日). 2017年5月10日閲覧。
^ “ヨーカ堂､｢ハトマーク｣でも浮上しない業績 約12年ぶり復活､セブン&アイのロゴと同居”. 東洋経済オンライン (2017年7月22日). 2017年8月15日閲覧。
^ “イトーヨーカ堂、中国1号店を四川省成都に開店 初年度80億円目指す”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1997年12月1日)
^ “イトーヨーカ堂がネットスーパー参入、最短3時間で配達”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2001年2月28日)
^ 中国産冷凍ウナギ蒲焼に関するお知らせ (PDF)
^ 「〜10/1(金)JR阿佐ヶ谷駅前に第1号店をオープン〜 都市部で小型スーパー事業の展開を開始」 (PDF) イトーヨーカ堂ニュースリリース、2010年10月1日
^ “売る技術光る戦略 ヨーカ堂「アリオ松本」に"百貨店"、品ぞろえ差異化で平日集客”. 日経MJ (日本経済新聞社).(2012年1月25日)
^ “人事、イトーヨーカ堂”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社).(2012年1月11日)
^ 組織変更および人事異動のお知らせ 2012年1月11日
^ 事業構造改革について (PDF) セブン&アイHLDGS. 2015年10月8日
^ グループ成長戦略と事業構造改革について (PDF) セブン&アイHLDGS. 2016年3月8日
^ 指定公共機関の追加指定について（内閣府（防災担当）、2017年8月13日閲覧）
^ “株式会社イズミとの業務提携に関する合意のお知らせ” (PDF) (プレスリリース), 株式会社セブン&アイ・ホールディングス, (2018年4月5日), http://www.7andi.com/dbps_data/_material_/localhost/pdf/20180405_02.pdf 2018年8月1日閲覧。
- ^ ab“総合スーパー | グループ会社 | セブン＆アイ・ホールディングス”. www.7andi.com. 2018年12月15日閲覧。
^ セブン&アイ共通商品券販売中
^ 商品券・ギフトカードのご案内 - 西武・そごう
^ 8の日ハッピーデー - イトーヨーカ堂
^ 「オラのマチ・春日部にくれば～」フィナーレ 2017年4月8日（土）から開始! - 春日部市・2017年3月31日
関連項目
アイワイネット - ネットスーパー
セブンスポット - 公衆無線LANサービス
読売ジャイアンツ - マイカル破綻後、GMSではイトーヨーカドーがジャイアンツの優勝セールを行っている
埼玉西武ライオンズ - そごう・西武がセブン&アイ・ホールディングス傘下であるため、西武と協賛してライオンズの優勝セールを行っている。なお、他のチームが優勝しても優勝セールを行っている
イトーヨーカドープリオール - かつて存在した女子バレーボールチーム
ポッポ - 殆どのヨーカドー内に出店しているファーストフード店
桃太郎電鉄シリーズ - ゲーム内のアイテムとして「イトーヨーカード」があり、これは店舗名の「イトーヨーカドー」が元ネタ。
外部リンク
- イトーヨーカ堂
イトーヨーカドー公式チャンネル - 公式YouTubeチャンネル
イトーヨーカドー - Facebook公式アカウント
Ito Yokado official (itoyokado_official) - Instagram
| ||||||||||||||||||||||||
